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本研究の目的は、環境要因に起因する発達障害症状を、より早く正確に検出する幼若期モデル動物試験法を確立することである。これまでに離乳直後（3週齢）のマウスを用いて全自動・集団飼育環境下マウス認知行動試験系の開発を行ってきた（第8回日本DOHaD学会学術集会、第49回日本神経精神薬理学会、第6回アジア神経精神薬理学会にて発表）。本年度は、この新たな試験法の改良をさらに行った。そして、環境毒性学研究への適用可能性と、試験系の有用性を検討した。
C57BL/6J系統の妊娠マウスに対し、妊娠7日目および14日目に体重1 kgあたり0 mg（溶媒のみ）もしくは5 mgの塩化メチル水銀を投与した。溶媒投与妊娠マウスより産まれた雌の仔マウス11匹を対照群とし、5 mg投与妊娠マウスより産まれた雌の仔マウス8匹を曝露群とした。合計19匹に対して、個体識別のためのマイクロチップを皮下に埋め込み、3週齢時より同一の集団飼育環境下で4週間にわたる認知行動試験を実施した。19匹のマウスをIntelliCageに入れた直後2日間の活動量を解析した結果、曝露群では対照群と比較して有意な活動量の低下がみられた。その後4週間にわたり「行動系列の学習とその反復的な転換課題」を実施した。この試験では、正常な認知的行動の発達過程として、3週齢から6週齢にかけて行動柔軟性指標の１つである不必要な反復的ノーズポーク行動数が減少する様子が両群で確認された。ただし、4週齢時には同指標において曝露群は対照群よりも有意に高い値を示しており、認知的行動発達に遅れがあることが示唆された。
以上、この新たな試験系を用いることで、環境要因に起因する発達障害に関連する症状を幼若期モデル動物において早期検出できることが判明した。
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