| 研究課題/領域番号 |
18H03145
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
菊 幸一 筑波大学, 体育系, 教授 (50195195)
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| 研究分担者 |
Leitner Katrin 立教大学, コミュニティ福祉学部, 准教授 (10744906)
笠野 英弘 山梨学院大学, スポーツ科学部, 准教授 (20636518)
清水 紀宏 筑波大学, 体育系, 教授 (50196531)
海老島 均 成城大学, 経済学部, 教授 (60203650)
水上 博司 日本大学, 文理学部, 教授 (90242924)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 公共性 / 歴史社会学 / 民間スポーツ組織 / 統括性 / 日欧比較 |
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| 研究実績の概要 |
当初、3年次の計画では、フランス本調査を新たに実施するとともに、2年次の本調査で不十分であったイギリス及び日本の調査を補完的に行う予定であった。その際、世界的な新型コロナウィルス感染によって「2020東京」が1年延期された結果、特に我が国の民間スポーツ組織の統括性がどのように機能したのかについても、新たな課題として検討する予定であった。
しかしながら、新型コロナ禍が収束せず、海外調査を断念せざるを得なかったため、これらの活動を次年度に延長する手続きをとり、令和2年度はもっぱら2年次までの研究成果をまとめて学会発表したり、国内調査で得られた結果に対する理論的な検討と考察を行ったりするに止まる研究活動となった。また、繰り越された研究を含めた成果は、以下のようであった。
令和元年度のイギリスやドイツの予備調査で得られたインタビュー内容と資料収集の結果を踏まえ、前者ではボランタリー組織としてのユース・スポーツ・トラストが民間スポーツ組織だからこそ展開できるイギリス国外への青少年スポーツに関する推進政策の独自性と我が国のそれとの比較考察を行った。また、後者については、国内スポーツ組織が果たす運動部活動問題へのかかわり方や地域スポーツ組織との関係をスポーツ・ガバナンスの課題として取り上げ、その解決策を当事者の熟議やコミュニケーションのあり様に対して、そこで紡がれる公共性とは何かを考察した。その結果、地域スポーツ行政からの要求に一方的に依存する当事者の公共空間が、総合型地域スポーツクラブの創設以後も形成されている実態が明らかとなった。
いずれにしても、令和2年度の研究実績は、繰り越された研究も含めて移動調査活動の制限から、これまでの研究成果を中間的に整理して発表したり、論文化したりするともに、海外調査の内容と方法に関する再検討が中心となる研究活動とならざるを得なかった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
先の研究概要でも述べたように、新型コロナ禍が収束しない状況で予定していた国外調査を行うことができず、すべての予定を翌年度に持ち越す事態となり、予定していた予算を来年度に繰り越す手続きを行うとともに、今年度の実質的なインタビュー調査がもっぱらオンラインによる国内インタビューに限定せざるを得なかったためである。
またこのため、これまでの研究成果を中間的な内容として整理し発表する方針に切り替えたが、その内容には、当然のことながら今年度の研究成果が反映されない結果となっており、やや不十分と言わざるを得ない状況になっていると評価されるためでもある。
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| 今後の研究の推進方策 |
来年度（令和3年度）は、計画上の最終年にあたるため、新型コロナ禍の収束をまってできるだけ早く今年度に予定していたフランスおよびイギリスの本調査を終えるとともに、最終成果の報告書作成までを終える方針である。
また、もし新型コロナ禍がなお収束しなかった場合には、本研究の期間を1年延長しても海外調査を実施する計画でいる。
そのためにも、海外調査の準備を早めて、調査が可能のなった時点で、すぐに対応できるよう準備を進めておきたい。
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