| 研究課題/領域番号 |
18H03145
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
菊 幸一 筑波大学, 体育系, 教授 (50195195)
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| 研究分担者 |
Leitner Katrin 立教大学, コミュニティ福祉学部, 准教授 (10744906)
笠野 英弘 山梨学院大学, スポーツ科学部, 准教授 (20636518)
清水 紀宏 筑波大学, 体育系, 教授 (50196531)
海老島 均 成城大学, 経済学部, 教授 (60203650)
水上 博司 日本大学, 文理学部, 教授 (90242924)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 公共性 / 歴史社会学 / 民間スポーツ組織 / 統括性 / 日欧比較 |
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| 研究実績の概要 |
4年計画における4年次では前年度、新型コロナ禍で実施できなかったイギリスとフランスの調査を実施する計画であったが新型コロナ禍が収束せず、海外調査は翌2022（令和4）年度に予算を繰り越して実施することに変更された。
したがって、4年次では2021年に実施された東京オリンピック・パラリンピック大会におけるJOCやJSPO、及び国内スポーツ団体の動向とそこでの公共性に対する考え方や組織的ガバナンスの状況を主にHPにアップされた資料で収集するとともに、JSPOが調査した「スポーツの組織的統括性からみたスポーツ実態調査報告書」のデータをもとに、国内の民間スポーツ組織の統括性に関する現状分析を行った。結果として、4半世紀前に調査された同種の結果に比べ、女性役員の増加や女性スポーツ人口を促進する傾向はみられたものの、依然としてイベント型統括組織としての性格は変わっておらず、スポーツの公共性に向けた統括性が十分に発揮されているとは言い難い現状がみてとれた。
2022（令和4）年度に行ったイギリス・アイルランドとフランスの調査ては、主にイギリスのユース・スポーツ・トラストの組織的特徴としてのボランティア性に関する歴史社会的考察と、フランスのINSEPやその他のスポーツ種目統括団体における統括性の特徴やその歴史社会的背景を現地で収集した資料文献、及びインタビューによって分析し考察した。結果として、イギリスにおけるスポーツ組織のボランティア性は上流階級による「ノーブレス・オブリージュ」モデルに依っており、むしろ下からの公共性は、隣国のアイルランドのスポーツ・パスウェイを支えるスポーツ組織の公共性にみられることが理解された。
フランス調査では、国家が支える公共性の実態がINSEPや柔道連盟等のインタビューから明らかとなったが、その執行の多くを元アスリートが担っていることが確認された。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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