| 研究課題/領域番号 |
18H03420
|
|---|
| 研究機関 | 国立研究開発法人国立環境研究所 |
|---|
研究代表者 |
小口 正弘 国立研究開発法人国立環境研究所, 資源循環・廃棄物研究センター, 主任研究員 (20463630)
|
|---|
| 研究分担者 |
田崎 智宏 国立研究開発法人国立環境研究所, 資源循環・廃棄物研究センター, 室長 (10353541)
醍醐 市朗 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 特任准教授 (20396774)
村上 進亮 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 准教授 (40414388)
西嶋 大輔 福島大学, 共生システム理工学類, 講師 (00827959)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
|
| キーワード | 製品使用年数 / 耐久消費財 / 要因分析 / 長期使用 / 循環経済 |
|---|
| 研究実績の概要 |
統計情報の集計データに基づいて調査年度ごとに買替理由別の使用年数データの詳細な解析を行なったところ、主要な電気電子機器（冷蔵庫、エアコン、掃除機、デジタルカメラ、携帯電話）について、ごく一部の調査年度および品目では優位な差が見られたものの、大多数の調査年度および品目においては故障による買替と上位品目への買替で明らかな使用年数の違いは見られなかった。この結果は前年度の全体での解析結果と整合するものである。この結果から、製品の耐久性と機能面での相対的陳腐化が、消費者アンケート調査から得られた期待使用年数と実使用年数のかい離に対して同程度に寄与していると推察された。また、消費者属性による違いを分析したところ、世帯年収が高いほど上位品目への買替による割合が大きいこと、エアコンについては住宅種類が賃貸の場合に住居変更による買替の割合が大きいことが示された。これより、製品長期使用に向けては、年収属性についてはその違いに応じて耐久性向上と相対的陳腐化の防止の効果が異なること、エアコンについては賃貸住宅における保有形態の変更（備付け品やリース等の利用促進など）が有効である可能性があることが示された。また、タイを対象として、日本で実施した消費者アンケート調査と同様の調査を行い、期待使用年数と実使用年数の実態および両者のかい離を調査するとともに、保有製品の状態や満足度も合わせて把握し、これらに基づいて日本の分析結果との比較考察を行った。
|
| 現在までの達成度 (段落) |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| 今後の研究の推進方策 |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
|
