| 研究課題/領域番号 |
18H03441
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| 研究機関 | 富山大学 |
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研究代表者 |
藤本 武 富山大学, 人文学部, 教授 (20351190)
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| 研究分担者 |
石山 俊 国立民族学博物館, 人類文明誌研究部, プロジェクト研究員 (10508865)
藤岡 悠一郎 九州大学, 比較社会文化研究院, 講師 (10756159)
小松 かおり 北海学園大学, 人文学部, 教授 (30334949)
佐藤 靖明 大阪産業大学, デザイン工学部, 准教授 (30533616)
石川 博樹 東京外国語大学, アジア・アフリカ言語文化研究所, 准教授 (40552378)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | アフリカ / 食文化 / 食料主権 / 在来知 / 主食 / グローバル化 / 都市化 |
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| 研究実績の概要 |
初年度であった昨年度は予定通り国内で研究会を3回にわたって開催した。研究会で行ったことはおもに以下の3点であった。
１）メンバーがこれまでに把握している調査対象国地域・社会の食文化について発表を行い、メンバー間で情報共有をはかり、今後の課題などについて議論を行った。不十分な点を明確にするとともに、成果が比較可能となるよう調査項目や調査方法について確認し、今年度からの現地調査に向けて準備を行った。
２）また食料主権は比較的新しい概念であることから、食料主権に詳しいメンバーが発表を行い、メンバー間で理解を深めた。また国内で開催された食料主権に関するシンポジウムに一部メンバーが参加した。
３）アフリカ研究者を対象としたアフリカ食文化に関するアンケートについて検討を重ね、未完成ながらも充実した案ができあがりつつある。今年度も継続して検討していくこととなった。
また本科研のウェブサイトを立ち上げ、メンバーや研究会の活動の概要を報告し、社会的な発信に取り組んでいく予定であったが、これは年度中に実施することができず、次年度以降に引き続き、検討していく課題となった。他方で、当初は予定していなかった国立民族学博物館が推進する地域研究画像デジタルライブラリ―（DiPLAS）に本科研も参加することとなり、アフリカの食文化について画像およびそれについての情報提供などを通じて社会に発信していくこととなった。
また各メンバーはこれまでの調査分析をふまえて着実に研究実績を示した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
国内研究会を当初の計画通り開催することができ、一定の成果を得ることができたため。
具体的にはまず、メンバー各人がこれまでに蓄積してきた食文化の研究をメンバー間で共有し、今後の課題を明らかにすることができた。
また本研究課題が貢献することを目指す食料主権という新しい概念について理解を深めることができた。
さらにアフリカ研究者を対象に実施することを予定している食文化のアンケート案について検討を行い、完成には至っていないものの、より具体化することができた。
またウェブサイトを立ち上げ、研究会の活動の概要を報告し、社会的な発信を行っていくことは残念ながら実現できなかったが、国立民族学博物館の地域研究画像デジタルライブラリ―（DiPLAS）に参加し、アフリカの食文化に関する画像とそれについての情報提供を通じて、社会に発信していくことができる運びとなったため。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度よりいよいよアフリカ各地で現地調査を実施していく予定である。主食となる食材と調理法を詳細に把握し、比較可能な方法で記述する。地域の環境利用とのかかわりに着目し、人々が食についてどのような在来知を持ちながら、日々の食材や調理の選択・決定を行っているのかについてデータを収集する。また、静態的システムとしてとらえる従来の研究の限界を克服するため、歴史的変化についても聞き取りと文献資料により把握を試みる。
調査で得たデータをもとに、昨年度同様今後も年三回程度開く研究会（アフリカ食文化研究会）で発表し、成果を共有する。地域間の差異だけでなく、グローバル化や都市化の進展に伴う食文化の変化などについて共通点が見られないか注意深く検討を行う。食料主権について議論していく際の不可欠な視点と思われるからである。また研究会では、食料主権に詳しい外部講師を招いて最新の知見を披露していただいたり、アフリカで現地調査を行ってきている研究者に現地の食文化について発表を行っていただく予定である。
また昨年度より作成しているアフリカ研究者向けの食文化に関するアンケートもさらにブラッシュアップを図り、今年度中に予備的なアンケート調査を実施する予定である。単なるアンケートで終わるのでなく、密な協力の得られる研究者を一定数確保し、その方たちと最終的な成果発表まで参画してもらうことを検討している。
来年度はより本格的な現地調査を実施するとともに、最終的な成果発表に向けての議論も深めていく予定である。
最終年度である再来年度は成果発表を中心に行っていく方針である。
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