研究課題/領域番号 |
18H03606
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研究機関 | 静岡県立大学 |
研究代表者 |
湖中 真哉 静岡県立大学, 国際関係学部, 教授 (30275101)
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研究分担者 |
村尾 るみこ 立教大学, 21世紀社会デザイン研究科, 助教 (10467425)
波佐間 逸博 長崎大学, 多文化社会学部, 教授 (20547997)
阪本 拓人 東京大学, 大学院総合文化研究科, 准教授 (40456182)
小川 さやか 立命館大学, 先端総合学術研究科, 教授 (40582656)
榎本 珠良 明治大学, 研究・知財戦略機構(駿河台), 特任教授 (50770947)
太田 至 京都大学, アフリカ地域研究資料センター, 名誉教授 (60191938)
佐川 徹 慶應義塾大学, 文学部(三田), 准教授 (70613579)
島田 剛 明治大学, 情報コミュニケーション学部, 専任准教授 (90745572)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | レジリエンス / 開発 / 人道支援 / 遊動民 / 遊牧民 / 地域研究 |
研究実績の概要 |
本科研プロジェクトでは、当初、2020年度に国際会議を主催して中間成果報告を実施する予定であったが、海外研究協力者とメール会議を繰り返す過程で、より早期に国内の研究組織構成員と海外の研究組織構成員が直接的に討論・対話する機会が必要であるとの認識に至った。そこで、研究代表者の湖中と研究協力者のSaverio Kratliがパネル共同主催者となり、2019年8月27-31日 にポーランドのポズナンを開催地とするIUAES2019 Inter-Congress [国際人類学・民族学連合中間大会] の遊牧委員会[Commission of Nomadic Peoples]で、パネルを組織した。パネルのタイトルは Pastoralists and Resilience: Rethinking the Inside and Outside Perspectives of the Pastoral Communities である。日本側から4名(湖中、波佐間、佐川、孫)、海外から2名(Kratli、Little)の研究組織構成員を この遊牧民委員会パネルに派遣した。その他に世界各国から6名の研究者がパネルに参加し、討議を実施した。 また、2020年2月1日に、本科研プロジェクトの理論的検討を実施するため、カリフォルニア大学バークレー校のEmery Roeを慶應義塾大学に招聘し、国際ワークショップ Thinking Resilience and Development from the “Exceptional” Africa を開催した。Roeによる基調講演の他、本研究組織から4名(湖中、波佐間、佐川、孫)が報告を実施した。 当初、研究代表者がケニアで海外臨地調査を実施する予定であったが、新型コロナウイルス感染症のため延期となり、オンラインによる調査によって、これを代替した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
2019年度は、当初、国際会議の開催を予定していなかったが、研究代表者の湖中と研究協力者のSaverio Kratliがパネル共同主催者となり、2019年8月27-31日 にポーランドのポズナンを開催地とするIUAES2019 Inter-Congress [国際人類学・民族学連合 中間大会] の遊牧委員会[Commission of Nomadic Peoples]で、パネル Pastoralists and Resilience: Rethinking the Inside and Outside Perspectives of the Pastoral Communities を組織することができ、世界中の遊牧民研究者とそれぞれの臨地調査成果に基づいて、レジリエンスについての議論を実施することができた。また、2020年2月1日に、本科研プロジェクトの理論的検討を実施するため、カリフォルニア大学バークレー校のEmery Roeを慶應義塾大学に招聘し、国際ワークショップ Thinking Resilience and Development from the “Exceptional” Africa を開催することができた。これらのことから、世界的な視野のもとに、遊動社会におけるレジリエンスについての議論を大いに深化させることができたため、当初の計画以上に進展したと言える。
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今後の研究の推進方策 |
今後の研究の推進方策としては、2019年度に開催された二つの国際会議の成果をまとめて、研究成果出版に繋げていくことが挙げられる。これは既に2020年度、2021年度においてある程度の進展をみており、2019年度に遊動社会におけるレジリエンスについての議論を海外の研究者との協力関係のもとに国際的に進展させることができたため、それらを英文による成果出版へと繋げていくことが、新しい推進方策として展望された。
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