| 研究課題/領域番号 |
18H03606
|
|---|
| 研究機関 | 静岡県立大学 |
|---|
研究代表者 |
湖中 真哉 静岡県立大学, 国際関係学部, 教授 (30275101)
|
|---|
| 研究分担者 |
村尾 るみこ 総合地球環境学研究所, 研究部, 研究員 (10467425)
孫 暁剛 静岡県立大学, 国際関係学部, 准教授 (20402753)
波佐間 逸博 東洋大学, 社会学部, 教授 (20547997)
阪本 拓人 東京大学, 大学院総合文化研究科, 准教授 (40456182)
小川 さやか 立命館大学, 先端総合学術研究科, 教授 (40582656)
榎本 珠良 明治大学, 研究・知財戦略機構(駿河台), 特任教授 (50770947)
太田 至 京都大学, アフリカ地域研究資料センター, 名誉教授 (60191938)
佐川 徹 慶應義塾大学, 文学部(三田), 准教授 (70613579)
島田 剛 明治大学, 情報コミュニケーション学部, 専任准教授 (90745572)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
|
| キーワード | レジリエンス / 開発 / 人道支援 / 遊動民 / 地域研究 |
|---|
| 研究実績の概要 |
交付申請時に計画していた内容のうち多くの内容を予定通り完了することができた。令和元年度に主催した国際会議パネルIUAES 2019 Inter-Congressの成果を踏まえながら、査読付き国際学術誌Nomadic Peoplesの特集号の査読編集、原稿改訂を進めたが、同誌25（2）特集号として2021年に刊行することができた。
令和2年度に本科研費プロジェクトと複数の機関の共催でインドの人道主義的活動家Binalakshmi Nepram氏を招聘して、オンライン国際シンポジウム" Past, Present and Future of Humanitarian and Development Aid: Rethinking the Aid Sector with Binalakshmi Nepram”を開催し、研究組織が報告を行った。この成果を英文学術誌 History of Global Arms Transfer に投稿し、査読編集、原稿改訂を進めることを予定していたが、これも2022年に同誌の13号に研究成果を収録することができた。
国際開発学会の2021年度全国大会において本科研で東アフリカ遊動社会のレジリアンスと開発・人道支援をテーマとしたセッションを編成し、研究組織による口頭発表を実施する予定であったが、これも予定通り実施することができた。
令和3年度以降、新型コロナウィルス感染症による影響により現地調査への代替手段として実施してきたオンライン調査では、現地の通信状況が良好ではなくデータの確実性に不安が残っていたが、令和5年度に研究代表者がケニアに渡航して実施した海外現地調査によって、データーの確実性を検証することができた。そして、信頼性と確実性のあるデーターに基づいた研究成果を最終的に取りまとめること準備を整えることができた。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
交付申請時に計画していた内容のうち多くの内容を予定通り完了することができたため、順調に進展したと認識している。まず、予定通り、令和元年度に主催した国際会議パネルIUAES 2019 Inter-Congressの成果を踏まえながら、査読付き国際学術誌Nomadic Peoplesの特集号の査読編集、原稿改訂を進め、同誌25（2）特集号として2021年に刊行することができた。
令和2年度に本科研費プロジェクトと複数の機関の共催でインドの人道主義的活動家Binalakshmi Nepram氏を招聘して、オンライン国際シンポジウム" Past, Present and Future of Humanitarian and Development Aid: Rethinking the Aid Sector with Binalakshmi Nepram”を開催したため、この成果を英文学術誌 History of Global Arms Transfer に投稿し、査読編集、原稿改訂を進めることを予定していたが、これも2022年に同誌の13号に研究成果を収録することができた。
国際開発学会の2021年度全国大会において本科研で東アフリカ遊動社会のレジリアンスと開発・人道支援をテーマとしたセッションを編成し、口頭発表を実施する予定であったが、これも予定通り実施することができた。
令和3年度以降、新型コロナウィルス感染症による影響により現地調査への代替手段として実施してきたオンライン調査では、現地の通信状況が良好ではなくデータの確実性に不安が残っていたが、これも予定通り、令和5年度に研究代表者がケニアに渡航して実施した海外現地調査によって、データーの確実性を検証することができた。そして、信頼性と確実性のあるデーターに基づいた研究成果を最終的に取りまとめる準備を整えることができた
|
| 今後の研究の推進方策 |
令和3年度以降、新型コロナウィルス感染症による影響により現地調査への代替手段として実施してきたオンライン調査では、現地の通信状況が良好ではなくデータの確実性に不安が残っていたが、令和5年度に研究代表者がケニアに渡航して実施した海外現地調査によって、データーの確実性を検証することができた。そして、信頼性と確実性のあるデーターに基づいた研究成果を最終的に取りまとめる準備を整えることができた。
今後は、確実性が確認できたデーターをもとに、研究成果を最終的にとりまとめることを予定している。
|
