研究課題
基盤研究(A)
本研究は、アジア・アフリカの教育政策-実践連携に関し、4年間（繰越含め5年）推進してきた、マレーシア、タンザニア、ザンビア、ウガンダ、ケニア、ガーナ、カンボジア、ベトナム、マラウィ、インドネシア、バングラデシュ、ベトナム、南アフリカ共和国、エチオピアの国際比較研究である。本研究では、アジアとアフリカ諸国にありうる教育政策と実践の間にあるギャップについて、具体的に浮き彫りにした。さらに、このギャップの存在の指摘は、政策-実践連携が必要で、連携を図るための媒介が機能する余地があるとした本科研の当初の視点が適切なものであったことを証明した。
教育開発論
研究成果の学術的意義は、対象国群のあり方からみるに、政策と実践の間には、大きな溝があるほうが常態、前提であると考えた方がいいこと、またこのギャップを埋めるための政策-実践連携が実際に存在、何らかの媒介が機能する余地があることを明らかにした点である。またこのことは政策と実践の間にある媒介的存在へのインプット可能性が示されたことになる。
