| 研究課題/領域番号 |
18H04154
|
|---|
| 研究機関 | 国立研究開発法人森林研究・整備機構 |
|---|
研究代表者 |
尾崎 研一 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 研究専門員 (50343794)
|
|---|
| 研究分担者 |
山中 聡 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 研究員 (10804966)
山浦 悠一 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (20580947)
明石 信廣 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 森林研究本部 林業試験場, 支場長(林業試験場) (40414239)
雲野 明 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 森林研究本部 林業試験場, 主査 (20414245)
長坂 晶子 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 森林研究本部 林業試験場, 研究主幹 (70414266)
長坂 有 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 森林研究本部 林業試験場, 主査 (80414267)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
|
| キーワード | 保残伐 / 生物多様性 / 人工林 / 長期実験 |
|---|
| 研究実績の概要 |
日本では多くの人工林が主伐期を迎え、自然環境に配慮しながら木材を生産する技術の開発が必要となっている。本研究では生物多様性と木材生産の両立をめざす森林管理技術である保残伐の国内初の長期・大規模実験において生物多様性、水土保全機能、木材生産性に与える保残伐の影響を検証する。そして保残伐の初期の効果を明らかにし、各要因への効果を統合した自然共生型森林管理技術を開発する。
当年度は、鳥類多様性について得られた調査結果の精査とデータ処理の統一化を行った。林床植物については、伐採から６年経過しても群状保残区の保残部では下層植生の種組成に大きな変化は無かった。伐採した調査区では伐採3年後までは伐採前から離れる方向に種組成が変化していたが、６年後には伐採前に近づくように方向が変化した。昆虫類については、第３セット（伐採４年後）の各実験区にマレーズトラップを設置してカミキリムシ類を採集した。その結果、伐採が行われたほとんどの実験区における種数と個体数は伐採１年後に増加し、伐採４年後には減少したが伐採前に比べるとまだ高い値を示した。伐採１年後の増加は実験区外からの移入によるもので、伐採４年後の減少は実験区外からの移入が減少したためと考えられる。
水土保全機能については、皆伐区では昨年度から硝酸態窒素（NO3-N）濃度が低下傾向を示し始め、伐採から５年経過した今年度は伐採前よりさらに低くなった。小流域における伐採前後の底生動物の群集組成と生息環境の関係を解析した結果、皆伐流域での変化に比べ保残伐流域の変化の程度は小さく、水辺環境への影響を緩和する効果があると考えられる。
木材生産性については第１セットで植栽木の調査を行った。単木大量保残区において植栽後６年経過した植栽木の年成長量は、植栽時の樹高と正の相関があったが、相対的な明るさとは相関がなかった。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度の研究実施計画に従って生物多様性、水土保全機能、木材生産性調査を完了し、データが得られ、発表業績がでているため。今年度の研究実施計画に記載した海外の類似の調査地の訪問、視察はコロナ禍のため実施できなかった。
|
| 今後の研究の推進方策 |
トドマツ人工林における保残伐施業の実証実験に係る協定に基づく協議会とワーキンググループをオンライン開催し、本年度の研究の進捗状況を報告するとともに、課題全体のとりまとめについて調整を行った。その結果、2021年度前半に各分野のとりまとめを行い、その後、要因間のトレードオフ・シナジー分析を行うこととなった。森林管理者から2021年度の事業予定として、下刈り、野ねずみ駆除、実験区周辺での主伐、間伐の説明があり、本研究に支障がないことを確認した。
|
