| 研究課題/領域番号 |
18K00024
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| 研究機関 | 大谷大学 |
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研究代表者 |
村山 保史 大谷大学, 文学部, 教授 (70310646)
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| 研究分担者 |
三浦 節夫 東洋大学, ライフデザイン学部, 教授 (50584249)
柴田 隆行 東洋大学, 社会学部, 教授 (20235576)
シュルツァ ライナ 東洋大学, 情報連携学部, 准教授 (90622936)
岩井 昌悟 東洋大学, 文学部, 教授 (40398839)
西尾 浩二 大谷大学, 文学部, 非常勤講師 (20510225)
Conway Michael 大谷大学, 文学部, 講師 (70549526)
味村 考祐 大谷大学, 文学部, 助教 (90823245)
東 真行 大谷大学, 文学部, 助教 (00802878)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | フェノロサ / 井上円了 / 清沢満之 / 西洋哲学 / 近代日本思想 / 仏教 / 外国人教師 / 東京大学 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、井上円了と清沢満之の遺稿（複数のノート）から発見された東京大学在学時の外国人哲学教師による西洋哲学関係の未公開講義録とそれに関連する学習録の公開作業を通じて日本における西洋哲学の初期受容の一形態を解明し、あわせて、その後の井上と清沢の思想発展過程の一端を解明することを目的としている。そしてこの目的を果たすために以下の3つの課題を設定している。研究課題1a：東洋大学が所蔵する井上の哲学関係ノートを公開すること。研究課題1b：大谷大学真宗総合研究所が所蔵する清沢の哲学関係ノートを公開すること。研究課題2：東京大学の最初期の哲学教育が私立大学の教育にどのように継承されたのかを初期の哲学館と真宗大学における教育内容の確認を通じて解明すること。平成30（2018）年度は研究課題1aと1bを重点課題とした。
より詳細には、研究課題1aと1bに関して平成30年度は以下の作業を行った。(A)編集：ノートの翻刻・翻訳作業。この作業については、井上ノートを翻刻（翻訳）するメンバー（3名）と清沢ノートを翻刻・翻訳するメンバー（6名）を選出し、井上ノートについては「古代哲学 明治十七年六月 井上円了」「最近世哲学史」等の9冊のノートの翻刻に当たり、「古代哲学 明治十七年六月 井上円了」ノートの前半部分と「東洋哲学史 巻一（井上哲次郎口述）」ノートの全体の翻刻を公開した。清沢ノートについては、先行する科研研究（平成25〔2013〕年度～平成27〔2015〕年度）「日本における西洋哲学の初期受容―フェノロサの東大時代未公開講義録の翻刻・翻訳―」において翻刻・翻訳したフェノロサの「哲学（史）」講義の部分（カントまで）に続くフィヒテからシェリング部分の仮の翻刻・翻訳を作成するとともに、これまで日本では講義録の公開例がなかったブッセの「古代哲学史」講義の仮の翻刻・翻訳を作成した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
平成30（2018）年度は上記の研究課題1aと1bを重点課題とし、1aに関しては3冊のノート（「古代哲学」「最近世哲学史」「英国哲学書」）の翻刻（翻訳）に着手し、令和2（2020）年3月に『井上円了センター年報』（東洋大学）に掲載することを当初の予定としていたが、作業を前倒しして平成30年度中に9冊のノートの仮の翻刻（翻訳）を終え、その一部を公開した。1bに関してはフェノロサの「哲学（史）」講義のフィヒテからシェリング部分の仮の翻刻・翻訳に着手する予定であったが、予定どおり作業を進めている。研究課題2への着手は令和元（2019）年度以降を予定していたが、作業を前倒しして、平成31(2019)年3月に出版した『論集 井上円了』にライナ・シュルツァ「井上円了を活論する―東洋大学の建学精神について―」を掲載した。また、平成30年度に予定していた共同研究会、合宿研究会、公開講演会もすべて予定どおり実施した。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和元（2019）年度は、研究課題1aと1bを重点課題とし、加えて研究課題2を並行して行う。また研究の進捗確認と公開を目的とする共同研究会、合宿研究会、公開講演会も当初の予定どおり実施する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究成果としてフェノロサの「哲学（史）」講義の翻刻・翻訳（『フェノロサ哲学史講義（続続）』仮称）を出版公開することを研究最終年度である令和2（2020）年度の目標にしている。出版費用は最終年度に発生するが、先行する科研研究を経て本研究の重要性が周知されつつあることから、『フェノロサ哲学史講義（続続）』の印刷・配布部数が当初の想定より増える場合など、発展的に費用が増加した場合の対策として、平成30（2018）年度は助成金の使用を意図的に抑制した。一見したところ研究分担者によって助成金の使用状況にアンバランスがあるようにみえるのは、そのためである。持ち越した助成金は、最終年度に発生する出版費用を慎重に見極めたうえで使用可能な金額を令和元（2019）年度に使用する。
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