| 研究課題/領域番号 |
18K00063
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| 研究機関 | 大正大学 |
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研究代表者 |
種村 隆元 大正大学, 仏教学部, 教授 (90401158)
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| 研究分担者 |
SHAKYA Sudan 種智院大学, 人文学部, 教授(移行) (60447117)
VASUDEVA S 京都大学, 文学研究科, 教授 (10625594)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | インド密教 / アーヴェーシャ / 憑依 / 『真実摂経』 |
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| 研究実績の概要 |
研究代表者の種村は，前年度同様に『真実摂経』およびその儀礼マニュアルである『一切金剛出現』のサンスクリット語校訂テキストおよび訳註作成の作業を進めた．その一方で，『一切金剛出現』の著者であるアーナンダガルバの別の著作（『金剛炎出現』など）の内容解析をすすすめ，金剛頂経系密教におけるアーヴェーシャの機能について考察した．考察の結果「印づけ」という概念が，アーヴェーシャと密接に関わることが明らかになってきた．『一切金剛出現』においては，「最初の合一」の段階において，自加持の後に四種類の印による印づけが行われるが，これによりマンダラの諸尊格が実践者の身体に引き込まれ，いわゆる「身体マンダラ」が完成することになる．また，この印づけは灌頂儀礼や尊像奉納儀礼といった「他者のための儀礼」においても見られる行為であり，個人的実践と公共的実践に共通する重要な要素として浮かび上がってきた．
研究分担者のShakyaに関しては，covid-19のため，予定していたネパールにおける現地調査は実現しなかった。そのため，Viberを使用して現地の僧侶Abhiseka Vajracarya氏とクマーリーの位置付けおよびアーヴェーシャに関する聞き取り調査を行い，儀礼に使用する次第なども送っていただき，その分析を進めている．
研究分担者のVasudevaは，引き続き「微細な身体」（ヨーガ実践者に想定される仮想的身体）およびアーヴェーシャとの関連について，シャークタ的シヴァ教文献を精査し，密教における実践との関連について研究した．
また，前述の『金剛炎出現』については，研究代表者・研究分担者に海外研究協力者の専門家を加え，2月から3月にかけて，オンラインでのリーディングセッションを行い，「印づけ」を始めとした，アーヴェーシャに関する数々の知見を得ることができた．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究代表者および研究分担者が個々に担当する課題に関して，主として文献にベースをおく研究に関しては，covid-19による学務の増加にも関わらず，少しずつではあるが進展させることができた．
その一方で，本来の最終年度であった2020年度は，韓国・ソウル大学で開催予定であった国際仏教学会が延期になり，研究代表者・研究分担者の海外渡航および海外研究協力者の招聘もできず，本研究課題のまとめに関しては大きな支障があった．そのため，当初の予定よりも研究の実施が全体として遅れることとなってしまった．
2021年度は，covid-19の影響が依然と続く状況下において，どのように国際的研究協力体制を維持していくのかが大きな課題である．
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| 今後の研究の推進方策 |
2021年度は研究総括の年となるが，そのための国際研究集会をどのように開催するかが問題となる．考えられる手段はオンラインによる開催である．オンライン集会での最大の障壁は時差であるが，それを解消できるよう，短いスロットのミーティングを数日間に分けて行い，参加者の身体的負担を軽減することを考えている．
また，研究集会だけでなく，研究の更なる促進のために，研究分担者・研究協力者との最新資料の共有も積極的に推進したい．そのためのツールとしては，Dropboxやgitなどを検討している．
海外研究協力者であるアルロ・グリフィスとはこれまで通り，緊密に連絡を取り，隔週のオンラインでの作業を通して，『一切金剛出現』のサンスクリット語校訂テキストおよび訳註の完成を目指すこととする．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当該年度はcovid-19の全世界的な流行により，国内外の移動が厳しく制限された．このため，研究の総括のために招聘を予定した海外研究協力者を日本に招くことができなかった．また，参加を予定していた国際仏教学会（韓国・ソウル）も同じくcovid-19の影響により延期された．このように，国内・国外の旅費を使用できなくなったことが次年度に使用が生じた理由である．
2021年度は，covid-19がある程度落ち着く可能性がある時期に，アルロ・グリフィスやピーター・ダニエル・サント等の協力者を招聘し，そのための費用に未使用分を充てる予定である．また，それと同時に招聘できなかった時の代替措置としてのオンライン研究体制のための費用，電子資料の整備も念頭に置くこととする．
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