| 研究課題/領域番号 |
18K00138
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| 研究機関 | 慶應義塾大学 |
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研究代表者 |
横山 千晶 慶應義塾大学, 法学部(日吉), 教授 (60220571)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | ヴィクトリア朝 / 労働者大学 / 芸術教育 / デザイン教育 / ジョン・ラスキン / ラファエル前派兄弟団 / モリス商会 |
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| 研究実績の概要 |
本年度は研究計画に沿って研究を進め、その成果を複数の学会で発表した。本年度はロンドンで1854年に開校した労働者大学を中心に、そこでの芸術教育の果たした役割について、以下の３点から考察していった。１）ジョン・ラスキンとラファエル前派兄弟団の画家たちによる、労働者大学での素描教育の内容、２）労働者大学での教育と、モリス商会の設立の関係、３）モリス商会設立後の労働者大学との関係とラスキンの教育が商会に与えた影響について。
１）については、労働者大学の芸術教育は、当初国家の職業訓練校とは一線を画す教育、つまり素描力に重点を置いていたことはすでにわかっていた。しかし、具体的な内容については不明な点が多かったため、当時の学生たちの手記、およびかかわった講師たちの書簡や残された資料をもとに、教育内容を追っていった。２）では、１）の成果を基にさらに調査した結果、労働者大学のカリキュラムの中に、講師たちが実践的な内容を取り入れようとしていたことがわかった。この時期は、ラファエル前派兄弟団関係のメンバーたちが装飾デザインを手掛ける商会、モリス商会を設立しようとしていた時期と重なることから、その関連性をリサーチし、労働者大学と商会の連携が今までの研究で明らかになっている以上に密であることが判明した。３）ではモリス商会の設立後の労働者大学との関係を調査した。調査の結果、モリス商会に雇われた職人たちが、その後労働者大学で素描を学んでいることが明らかになった。これによって職業と教育の相互関係がより密に図られていることが判明した。２）と３）に関しては、今までの研究ではほとんど触れられていない。１）と２）に関しては国内外の学会で発表した。３）に関しては、国内の研究会で発表している。今後さらに調査を続け、国外の学会でも発表し、そこでのレスポンスをもとにして、１）～３）の研究成果を論文にまとめる予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究計画通り、本年度はヴィクトリア朝の労働者教育における芸術教育の意義を、労働者大学の素描クラスを中心に調査していくことができた。実際の教育内容やその影響については、新しい知見がいくつも得られ、今後のヴィクトリア朝研究や芸術教育研究にも貢献できる成果があげられた。特に労働者大学の素描クラスの受講生の中からモリス商会に参加した特定の個人数名について、詳しい調査を展開できた。
しかしながら、ジョン・ラスキンやラファエル前派兄弟団関係者たちが去った後の教育プログラムに関しては、調査不足である。特に労働者大学の教育と、1870年代以降の国家システム下の教育プログラムとの連携については、2018年度中に調査することがかなわなかった。2019年度は継続してその点を調査する。
また、2018年度の研究成果は口頭発表の形式と、学会のプロシーディングスとして発表できたが、研究成果を包括する論文をまだ世に出していない。2019年度は2018年度の最後に取り組んだ、モリス商会設立後の労働者大学との関係について、もう少しリサーチを進め、海外の学会で発表し、そこでの意見交換を基にして、2018年度の研究成果を綜合して海外の学会誌に論文を発表する予定でいる。
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| 今後の研究の推進方策 |
ジョン・ラスキンとラファエル前派兄弟団関係の講師たちが去った後の労働者大学のカリキュラムを精査し、どのようにして国家システムとの協力体制に移っていったのかを調査する。
また労働者大学以後の労働者教育機関における芸術教育について研究を進める。具体的には1870年代の大学拡張運動と、1884年に設立されたトインビー・ホールにおける芸術教育である。大学拡張運動に関してはすでに資料を入手済みである。トインビー・ホールにおける芸術活動に関しては、ホワイトチャペルで活躍した画家たちについて、すでに論文を何本か書いてきた。2019年度は、大学拡張運動やトインビー・ホールでの芸術教育カリキュラムのみならず、課外活動も調査対象に入れ、芸術的な活動がどのような形で労働者教育機関の中で繰り広げられていたのかを調査したい。
2019年はジョン・ラスキン生誕200年の年にあたり、国内外で数多くの学会やシンポジウムが開催される。それらの学会に参加し発表することで、研究成果を積極的に世に出し、意見交換を行うことで、成果のブラッシュアップを図る。
同時に、2018年度の調査成果を論文にまとめ、関係学会誌に投稿する。
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