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2018 年度 実施状況報告書

常磐津節の音楽分析のための基盤研究

研究課題

研究課題/領域番号 18K00158
研究機関独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所

研究代表者

前原 恵美  独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所, 無形文化遺産部, 室長 (70398725)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2021-03-31
キーワード常磐津節 / 三味線音楽 / 五線譜 / 音楽構造
研究実績の概要

常磐津節は素浄瑠璃(演奏会形式)のほか、歌舞伎や日本舞踊とも緊密に関連してきた代表的な三味線音楽であるが、音楽そのものの研究は進んでいない。その原因の一つは、公刊譜がほとんどないことにあると考える。そこで本研究では、①常磐津節音楽分析の基礎となる「譜」を五線譜および文化譜(三味線音楽で最も汎用性のある記譜法)で提示し、②「譜」を用いた音楽分析によって音楽構造を明らかにする手法を確立すること、により、常磐津節の音楽研究の基盤となる研究を行うことを重視している。
今年度は、大きく分けて以下の二点の研究を進めた。
第一に、常磐津節音楽分析の基礎となる「譜」を五線譜および文化譜(三味線音楽で最も汎用性のある記譜法)で提示するための資料収集とデータ分類である。まず対象を「常磐津節の視聴覚資料」とし、市販されているもの、テレビ・ラジオ番組等の録音・録画資料、所属研究機関に個人から寄贈された視聴覚資料を中心とし、データ整理・入力を行った。これらの詳細は「現在までの進捗状況」に記すが、対象視聴覚資料のうち採譜の最優先条件と考えている、「演奏形態」が素(スタジオ録音)ないし素(スタジオ録画)で「作品分類」が古典(祝儀もの)である、という条件を全て満たす資料は4件のみで想定よりかなり少ない。
第二に、東京藝術大学附属図書館所蔵の、東京音楽学校時代に五線譜化を試みた手稿(「東京音楽学校邦楽調査掛印」あり)について、調査を進めた。常磐津節の手稿は12点で、うち3点は未定稿とあり、1点は前弾(禅僧部分)のみである。これらの手稿については、楽譜ソフトによる入力を始めており、3点の入力を終えた。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

対象となる常磐津節関係視聴覚資料は、演奏ベースで、現段階で当研究所作成DVDおよびBD144件、市販DVD5件、市販CD50件である。これらの演奏情報から、演奏環境を整理するため「演奏形態」を以下の22に分類して入力した。すなわち、1:素(常磐津のみ・スタジオ録音)、2:素(常磐津のみ・スタジオ録画)、3:素(常磐津のみ・ライブ)、4:素(掛け合い・スタジオ録音)、5:素(掛け合い・スタジオ録画)、6:素(掛け合い・ライブ)、7:歌舞伎(常磐津節のみ・スタジオ録音)、8:歌舞伎(常磐津節のみ・スタジオ録画)、9:歌舞伎(常磐津節のみ・ライブ)、10:歌舞伎(掛け合い・スタジオ録音)、11:歌舞伎(掛け合い・スタジオ録画)、12:歌舞伎(掛け合い・ライブ)、13:歌舞伎(掛け合い・スタジオ録音)、14:歌舞伎(掛け合い・スタジオ録画)、15:歌舞伎(掛け合い・ライブ)、16:日本舞踊(常磐津のみ・スタジオ録音)、17:日本舞踊(常磐津節のみ・スタジオ録画)、18:日本舞踊(常磐津節のみ・ライブ)、19:日本舞踊(掛け合い・スタジオ録音)、20:日本舞踊(掛け合い・スタジオ録画)、21:日本舞踊(掛け合い・ライブ)、22:その他。また、作品としての特徴を整理するため、「作品分類」として以下の5つに分類して入力した。すなわち、1:古典(祝儀もの)、2:古典(祝儀もの以外)、3:現代(常磐津のみ)、4:現代(掛け合いないし合奏)、5:その他。これらの対象視聴覚資料のうち次段階の採譜を優先する条件は、「演奏形態」が素(スタジオ録音)ないし素(スタジオ録画)で「作品分類」が古典(祝儀もの)であると考えているが、現段階で採譜の最優先条件に当てはまる資料は4件のみであり、対象想定よりかなり少ない。したがって資料収集と整理・分類は次年度以降も継続予定である。

今後の研究の推進方策

今後は、第一に、引き続き対象となる視聴覚資料の収集と採譜を進める。第二に音楽の骨格と細部の多様性の整理を進め、第三は第二を受けて、音楽の骨格部分を「譜」として提示すると同時に、演奏の多様性を分類して、最終的には「譜」を用いた音楽分析により常磐津節の音楽構造を明らかにすることを目指す。
東京音楽学校の手稿に関しては、引き続き作成された目的や経緯等について調査を進める予定である。

次年度使用額が生じた理由

視聴覚資料の演奏詳細(演奏形態や抜き差し等)の把握に時間を要したため、幅広い視聴覚資料情報収集のために旅費を使って調査することができなかった。その分の調査は次年度に行う予定である。

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公開日: 2019-12-27  

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