2021 年度実施状況報告書

協働と環境から紐解く技術の歴史：ガスリー法を事例として

研究課題

研究課題/領域番号	18K00252
研究機関	慶應義塾大学
研究代表者	見上公一慶應義塾大学, 理工学部(日吉), 講師 (60589836)
研究期間 (年度)	2018-04-01 – 2023-03-31
キーワード	ガスリー法 / フェニルケトン尿症 / 遺伝医学 / 難病対策
研究実績の概要	本研究は、米国で開発された先天性代謝異常症の検査技術であるガスリー法が、日本に導入され新生児マス・スクリーニング制度として定着した歴史的な経緯について科学社会学の視点から調査を行い、1960年代後半から2000年代前半までの約40年にわたる期間を通じて、患者家族を含めた関係者の協働の状況と技術を取り巻く環境の変化を記述することを主な目的としている。本研究が対象とするガスリー法は遺伝性疾患に対するマス・スクリーニングを実現させた初期の事例であり、その後の遺伝性疾患の検査技術の登場に際しても、モデルケースとして検査のあり方、そして検査後の治療体制のあり方などが議論されたという経緯がある。これまでの調査活動を通じて、国内におけるフェニルケトン尿症(PKU)やガスリー法が導入されることで検査の対象とされたその他の代謝異常症に関する学術文献や関連する資料の収集・分析を行なっており、1960年代から1970年代にかけて起きた日本の医療システムの変化とその影響について、特に先天性代謝疾患の診断と治療に関わる産科や小児科の位置づけに着目をして、関連する日本の医学史や医療制度史の文献を中心に検討を行った。また、日本では、新生児マス・スクリーニング制度の開始と同時期に、多くの遺伝性疾患をその対象とすることになる難病対策も制度化されており、やはり2000年代前半までにそのあり方についての議論がなされてきたという経緯がある。そこで、米国で見られたような議論の展開があったかについても重要な論点として分析を進めた。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 4: 遅れている理由新型コロナウィルス感染症の影響によって当初計画していた海外を含めたインタビュー調査などは実施が困難であり、国内の移動についても必要最低限に止めることとなったため、所属先の図書館などを中心としてアクセスができる限られた資料のみで研究を行わざるを得ない状況が続いた。
今後の研究の推進方策	昨年度から当初の研究計画の変更を検討し、新生児マス・スクリーニング制度の歴史的な変遷という観点から対象を広げて、遺伝子検査や遺伝カウンセリングなどの遺伝性疾患に対する医療制度の拡充といった観点から、国内の医学分野における議論を米国の先行研究との比較分析することとして、研究内容の見直しを行ってきた。日本における難病対策については歴史の独自性について投稿論文としてまとめることができたので、引き続き収集した資料を中心として研究論文を執筆し、研究活動の成果を可能な限り発表していく計画である。
次年度使用額が生じた理由	当初の調査計画に含まれていた国外におけるインタビュー調査や海外のアドバイザーを招聘した研究会の開催などが、新型コロナウィルス感染症の影響を受けて実施ができなかったことが主な理由である。研究内容についても見直しを行ったことから、関係する文献の収集を行うとともに、国内外で研究成果の発表に適した学会への参加と関連する研究を行う研究者を招いた国際研究会の開催を検討する。