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最終年度には、could have構文、評価的should、「是認」のmay、「否認」のneedの分析を通して、(i)認知文法の枠組みでは説明が困難な、事柄Pが現実的である事例が存在すること、(ii)メンタル・スペース理論の枠組みを援用することにより、それらが説明可能になることを主張した。また、意味論的・語用論的特徴を反映する中で，will とbe going toの促すメンタル・スペース構築を提出した。両者では、メンタル・スペースの現実性の違い，スペース内の情報の言語化の有無の違い，特定のスペースの設定の必然性の違い，スペース内の情報の質の違いが見られる。また、本研究でのアプローチが，義務的なモダリティを表出する（疑似）法助動詞の分析にも有効であることを主張した。
研究期間全体を通じて、「動機づけ」、「主観性」/「客観性」、「力」、「現実性」/「現存性」、「メンタル・スペース」といった多角的観点から、意味論的・語用論的に、英語モダリティ表現を分析した。need toとhave toとの比較においては、動機づけとメンタル・スペースの観点から両表現の特徴を明らかにした。また、mustとhad betterとshouldを、力の強さや種類、動機づけのタイプ、言語行為、メンタル・スペース構築を明らかにすることにより、意味論的・語用論的に各表現の特徴を比較した。
また、上記モダリティ表現が、高校生用文部科学省検定済英語教科書や指導要領では、どのように取り扱われているかを検証し、モダリティの意味論的・語用論的な法助動詞分析が如何にして、英語教育に貢献し得るかを考察した。
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