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令和２年度は、東京日本語学校の創設に直接関係したダーレー・ダウンズを中心に宣教師団と日本語学校の関連について研究していく計画を立てていた。しかし、コロナの影響でアメリカのオレゴン大学でのダウンズの史料調査ができなかったため、戦後の宣教師団と日本語学校の関連を導き出すために、日語文化協会の戦後の動向を明らかにする論文を完成させた。
日語文化協会は、昭和14年に財団法人として認可され、一事業として日語文化学校を経営していた。しかし、昭和20年５月に日語文化学校と法人本部が空襲で焼失し、戦後、日語文化学校は再建されなかった。令和２年度は、日語文化協会の史料を分析し、日語文化学校が再建に至らなかった経緯を明らかにした。
戦前と戦後では、アメリカ人宣教師の日本語学習の有り様が変化していた。戦時中、アメリカでは軍の日本語の短期集中教育が開始されており、戦後に来日する宣教師は、イェール大学かコロンビア大学で日本語学習が可能となっていた。IBC（基督教事業連合委員会）は、来日前の１年はアメリカで日本語を学ぶこと、日本では京都に日本語学校を設立すること、東京日本語学校の日本語教育への評価、国際基督教大学での日本語教育課程の設立等の方針を立てていた。その結果、IBCは戦前の初歩段階を教える日本語学校ではなく、高度な日本語を教える日本語学校を要望していたことが明らかになった。IBCは東京日本語学校には資金援助を決定するも日語文化学校に対しては資金援助を行わなかった。日語文化協会は国内の文化団体とも協力をせず再建にいたらなかった。以上のことから、東京における外国人に対する日本語教育の創設には、文部省、外務省、CIE(民間情報教育局)、IED（情報教育部）、IBCの人的財政的な協力が不可欠であったことが判明した。
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