本研究では災害時の日本語学習者の行動に関する調査結果をもとに、災害時に学習者が適切な行動をとるために必要な情報リテラシーをどのように育成するかを考えた。そのなかで、災害時の情報リテラシーとして必要な要素が明らかになり、平時からの人とのつながりや、日本社会の側の情報リテラシーの向上が重要だということが示唆された。そのためには、日本語教育において日本語を第一言語とする学生との共修や、地域とのつながりを積極的に作り出していくことが必要となる。このような働きかけによって、今後の多文化共生社会における安心・安全な地域づくりにおいて日本語教育が寄与できるものと考えられる。
|