研究課題/領域番号 |
18K00815
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研究機関 | 関西外国語大学短期大学部 |
研究代表者 |
豊田 順子 関西外国語大学短期大学部, 英米語学科, 准教授 (40618104)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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キーワード | Situational WTC / Individual factors / Sociocultural factors / Contextual factors / communcative competence / Negotiation for meaning / Relationship |
研究実績の概要 |
本研究は、トライアンギュレーション手法 (量的・質的調査を有機的に組み合わせる方法)を用いて、今まで全く未開拓分野であった日本の中学生の英語授業における「英語を話す意思」であるWillingness to Communicateという心理状態を多角的に探るものである。本研究によって3つの目的を達成する。目的1は、タスクベースドラーニング(Task Based Learning ,以下, TBL)を中学校の英語コミュニケーション活動時に導入し、学習者が自らの意思で他者と英語で対話する機会を作り、活動時、どのような学習者の個人的要因(英語能力・情意性質・過去の経験)が「英語を話したい」、「英語を話したくない」を左右するのか明らかにすることである。目的2は、 国内では前例が少ない「再生面接法 (stimulated recall interview)」を用いて、学習者を取り巻く外部的環境 (仲間、グループ、教員、タスク)の中からWTC刺激因子・WTC阻害因子を明らかにすることである。目的3は、上記の研究結果を体系的にまとめ、日本のEFL(English as a foreign language) と英語圏のESL英語学習者の間には、どのような相違点があるのか、文化的・政治的土壌や教室環境の観点から明らかにしていく。分析から、日本の教育現場で英語によるコミュニケーションを実施する場合、どのような動機づけ育成が必要となるかを提言していくことである。 現在までに上記の目的1と目的2を達成するためのデータ収集と分析を終えた。調査対象校へ4か月にわたるTBL授業介入を行い、調査対象者の個人要因(目的1) と外部的環境(目的2) に関するデータを入手し、量的・質的データの記録と分析を完了した。また、現在までにわかったことを2つの国際学会 (American Association of Applied Linguistics, 2019 Atlanta USA と Language on Focus, 2019 Croatia)で発表した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
平成30年度:【量的・質的データの収集】まず、平成30年度4月から8月までは、先行研究を基に質問肢・TBL授業など研究に必要なものを調査協力と作成した。9月から12月までは、研究対象校にてTBL授業を実践し、質的・量的データを入手した。量的データ入手後は、不備がないか確認後、SPSSに入力し、データ化した。質的データは、「授業参与観察」と「stimulated recall interview (再生面接法:半構造化面接(semi-structured interview:タスク後48時間以内に調査対象者に心理を回想してもらう)」により入手した。入手したすべての面接と観察記録は、研究代表者が数か月かけて言語データに置き換えて保存した。さらに、八島智子教授が主催する研究会にて、研究結果を発表し、検討を行った。 【量的データ分析】「記述統計」「正規分布検定」「相関分析」「重回帰分析」などを用いて、WTCの影響要因を探る予定である。また、授業導入期と後期間の学習者の変化は、二元配置分散分析などで行う。結果をすべてグラフ・表で表した。 【質的データ分析】インタビューから収集したデータをすべて記録し、厳重に保管した。記録したデータは、ストラウス・コービン版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(Strauss, A., & Corbin, H., 1990) によりコード化し、調査対象者のWTCに関する心理・行動パターンを抽出した。 【結果発表】 現在までにわかったことを国際学会 (American Association of Applied Linguistics,2019 Atlanta USA ) で発表した。
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今後の研究の推進方策 |
1.成果を論文としてまとめあげて、TESOL QuarterlyやSystemなどの国際ジャーナルに投稿したい。 2.Language on Focus, 2019 Croatiaで研究成果を発表する予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
一年目に予定していたデータ収集ならびにデータ入力をパソコンソフトなどで効率的に行えたため人件費(アルバイト代)が不要となり、結果として残額が生じた。残額分を早期に得られた成果発表の用途に使いたい。具体的には、国際学会発表、論文執筆のための校閲・学会発表用旅費の支出へ当てたい。
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