| 研究課題/領域番号 |
18K00821
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
志柿 光浩 東北大学, 国際文化研究科, 教授 (60215960)
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| 研究分担者 |
三宅 禎子 岩手県立大学, 公私立大学の部局等, 教授 (30305271)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | スペイン語 / スピーキング能力 / 評価 / 外国語教育 / 実行可能性 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、大学一般教育課程の一環として実施されているスペイン語教育カリキュラムにおいて Spoken Interaction および Spoken Production の領域における運用能力評価を実 施していくにあたって、妥当性(validity)・信頼性(reliability)・有益な波及効果 (beneficial backwash)を確保しつつ、現場の厳しい教育環境の中でも恒常的にそのような評価が可能となるレベルの実行可能性(feasibility)を実現するにはどのような設定が必要か明らかにすることを目的としている。
スピーキング評価を行うこと自体に有益な波及効果がある一方で、実際の教育現場では、パフォーマンス・テストの実施・評定・評価結果のフィードバックを短期間に完了し、 かつこれを学期途中と学期末など定期的に行うには、個々の学習者に対するテスト時間を各 5分間程度の限られた時間内に抑える必要がある。
2018年度は、従来から継続して、母語話者授業補助者とのスペイン語でのやりとり課題、質問ビデオへの応答課題などについて学生のスペイン語でのスピーキ ング・パフォーマンスをビデオ収録、評価し、形成的評価および達成度評価に用いる実践研究を実施した。 具体的には、大学1年次:1回90分、週2回、30週間 到達目標:CEFR A1 30名程度 ３グループ、大学2年次:1回90分、週1回、30週間 到達目標:CEFR A2 30名程度 １グループ、大学2年次以上の希望者:1回90分、週1回、30週間 到達目標:CEFR A2～B2 10名程度 ２グループで実施したスペイン語クラスにおいて、各年間計4回のスピ ーキング・テストを実施した。2018年度は本研究実施機関を通じて評定者を依頼する予定の複数の評定者の訓練、評定者間信頼性の測定とフィードバックを主に実施した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
２０１８年度は、従来から継続して、母語話者授業補助者とのスペイン語でのやりとり課題、質問ビデオへの応答課題などについて学生のスペイン語でのスピーキ ング・パフォーマンスをビデオ収録、評価し、形成的評価および達成度評価に用いる実践研究を実施した。 具体的には、大学1年次:1回90分、週2回、30週間 到達目標:CEFR A1 30名程度 ３グループ、大学2年次:1回90分、週1回、30週間 到達目標:CEFR A2 30名程度 １グループ、大学2年次以上の希望者:1回90分、週1回、30週間 到達目標:CEFR A2～B2 10名程度 ２グループで実施したスペイン語クラスにおいて、各年間計4回のスピ ーキング・テストを実施した。２０１８年度は本研究実施機関を通じて評定者を依頼する予定の複数の評定者の訓練、評定者間信頼性の測定とフィードバックを主に実施し、今後の実践研究の継続実施のための態勢を整えることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、本研究の主たる研究課題である、テスト法の違い(面接テストと課題ビデオへの応答テスト)、テスト内容の違い、評定尺度の違い、評定者数などの変数について、十分な測定時間を確保して実施する妥当性比較検証用のテストおよびスペイン語標準検定試験 DELE あるいは SIELE を用いた基準関連妥当性の検証、再テスト法などを用いた信頼性の検証を条件を変えながら試行・評価するサイクルを残る３年間の研究期間の中で繰り返し、実行可能性を規定する条件と妥当性・信頼性の関係について明らかにしていく。
なお、現在実践研究に使用している教育環境（MacBook ５０台がネットワークで結ばれた教室環境）が、来年度以降廃止され、学生の持参する端末を利用する環境に移行することとなっため、新たな環境でも従来と同様の実践研究を実施していくための方策を検討していく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本研究はその性格上、所要予算の大半をスピーキング能力の指導に参加する授業補助、スピーキング面接評価実施、直接、半直接のパフォーマンス・テスト結果の評定の各作業を複数のスペイン語母語話者に依頼するための人件費が占める。その中で特に、テスト結果の評定作業に必要となる所要時間の予測が難しいため、人件費が不足することのないよう、テストの対象クラスを調整するなどの対策を行った結果、最終的に未使用額が生じた。次年度は、今回の実施状況を踏まえて、人件費の過不足が生じないよう調整を進める。なお当該助成金と翌年度分として請求した助成金を合わせた予算で、2018年度実施態勢とほぼ同程度の態勢での研究の実施が可能となる見込みである。
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