| 研究課題/領域番号 |
18K00821
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
志柿 光浩 東北大学, 国際文化研究科, 教授 (60215960)
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| 研究分担者 |
三宅 禎子 岩手県立大学, 公私立大学の部局等, 教授 (30305271)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | スペイン語 / スピーキング能力 / 評価 / 外国語教育 / 実行可能性 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、大学一般教育課程の一環として実施されているスぺイン語教育カリキュラムにおいて Spoken Interaction および Spoken Production の領域にお ける運用能力評価を実施していくにあたって、妥当性(validity)・信頼性(reliability)・有益な波及効果 (beneficial backwash)を確保しつつ、現場の厳しい教育環境の中でも恒常的にそのような評価が可能となるレべルの実行可能性(feasibility)を実現するにはどのような設定が必要かを明らかにすることを目的とし ている。
2020年度も、前年度から継続して、母語話者授業補助者とのスぺイン語でのやりとり課題、質問ビデオへの応答課題などについて学生のスぺイン語でのスピーキング・パフォーマンスをビデオ収録、評価し、形成的評価および達成度評価に用いる実践研究を実施した。 具体的には、大学1年次:1回90分、週2回、30週間 到 達目標:CEFR A1レベル 各27から31名 2グループ、大学2年次:1回90分、週1回、30週間 到達目標:CEFR A2レベル 20名程度 1グループ、大学2年次以上の希望者:1回90分、週1 回、30週間 到達目標:CEFR A2からB2レベル 10名程度 2グループで実施したスぺイン語クラスにおいて、各年間計4回のスピーキング・テストを実施した。その結果を集計し、統計的処理手法の検討を行ってきたところである。
Covid-19の影響で1クラスを除き、オンライン形式での授業となったが、口頭パフォーマンスの評価に大きな支障はなかった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
理由
Covid-19の影響下で、多くの授業をオンラインで行わざるを得なかったが、2020年度も、前年度から継続して、母語話者授業補助者とのスぺイン語でのやりとり課題、質問ビデオへの応答課題などについて学生のスぺイン語でのスピーキング・パフォーマンスをビデオ収録、評価し、形成的評価および達成度評価に用いる実践研究を実施した。具体的には、大学1年次:1回90分、週2回、30週間到達目標:CEFR A1レベル 各27名および31名、2グループ、大学2年次:1回90分、週1回、30週間 到達目標: CEFR A2レベル 20名程度1グループ、大学2年次以上の希望者:1回90分、週1回、30週間 到達目標: CEFR A2からB2レベル 10名程度2グループで実施したスぺイン語クラスにおいて、各年間計4回のスピーキング・テストを実施した。2020年度も蓄積してきたデータの集計を行い、統計的処理方法の検討を継続した。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、本研究の主たる研究課題である、テスト法の違い(面接テストと課題ビデオへの応答テスト)、テスト内容の違い、評定尺度の違い、評定者数などの変数について、十分な測定時間を確保して実施する妥当性比較検証用のテストおよびスぺイン語標準検定試験 DELE あるいは SIELE を用いた基準関連妥当性の検証、再テスト法などを用いた信頼性の検証を条件を変えながら試行・評価するサイクルを残る研究期間の中で繰り返し、実行可能性を規定する条件と妥当性・信頼性の関係について明らかにしていく。
本研究の最終年度となる2021年度は対面授業が可能になるが、母語話者授業補助者の参加はオンライン環境で実施し、オーラル・パフォーマンスの評価も同条件のもとで継続する。適切な実践研究を実施していくための方策は継続する。 オンラインべースの環境でスピーキング能力の訓練とその評価を行う際の条件の変化について対面授業形式とオンライン形式での差異に関して実践の結果をまとめていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本研究は、使用経費の大部分をスペイン語を母語とする授業補助者への謝金に使用している。年度を通した勤務計画を立てて執行にあたってきたが、授業補助者が都合により勤務を休むなどの変更が生じたり、学生のスペイン語オーラル・パフォーマンス収録ビデオの評価に要した時間が当初想定していたものより少なくなるなどした結果、上記の未使用額となったものである。謝金の支払いについては経費が勤務実績に対して不足するようなことは許されないため、このような状況となった。
次年度は本研究の最終年度となるが、今年度までの謝金支出実績を踏まえて過不足のない支出計画を立て、経費の適切な執行を行なっていく。
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