研究課題/領域番号 |
18K00912
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研究機関 | 亜細亜大学 |
研究代表者 |
青山 治世 亜細亜大学, 国際関係学部, 准教授 (60634285)
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研究分担者 |
関 智英 津田塾大学, 学芸学部, 准教授 (30771836)
伊藤 信哉 松山大学, 法学部, 准教授 (70389196)
森平 崇文 立教大学, 外国語教育研究センター, 教授 (30468847)
小池 求 亜細亜大学, 経営学部, 講師 (30760623)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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キーワード | 日中関係 / 新聞 / メディア / 中国 |
研究実績の概要 |
本研究課題に関わる研究会(順天時報の会)を対面式で1回(2020年8月5日、東洋文庫)、オンラインで1回(12月24日)それぞれ開催した。特に12月の会では、研究分担者の小池求氏が「在華日独メディアと中国の対独断交――『順天時報』と『協和報』の報道」について、連携研究者の島田大輔氏が「天津租界の日本語雑誌『日華公論』(1913-21)における日中知識人の「文化提携」の試みに関する基礎的考察――中国新文化運動と日本アナキズム運動との関連性を中心に」と題する報告を行い、本研究課題に基づく成果を発表し、メンバーによる討論が行われた。 新型コロナウィルスの影響により国内・海外での調査・研究が進まなかったが、国内で確認できる『順天時報』自体の記事分析を進めた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナウイルス感染症の拡大の影響により、研究代表者はじめ研究分担者・連携研究者・研究協力者ともに国内・海外での調査・研究が思うように進まなかったため、本来最終年度であったが、1年延長を申請し学振により承認された。
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今後の研究の推進方策 |
新型コロナウイルス感染症の影響は2021年度も見通せない状況にあるが、同年度を最終年度となるよう、すでに入手できている文献・資料を中心に分析・考察を進め、研究代表者・研究分担者・連携研究者・研究協力者間での検討を、オンライン会議を活用して進めながら、最終報告書の完成をめざす。
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次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウィルスの影響により、国内・国外出張ができなかったことで旅費を次年度への使用へ変更した。また、最終年度を1年延長したことにより、研究成果報告書の制作費も次年度に繰り越すこととなった。以上の2点を中心に次年度に使用する予定である。
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