研究課題/領域番号 |
18K01066
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研究機関 | 広島大学 |
研究代表者 |
藤野 次史 広島大学, 総合博物館, 教授 (20144800)
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研究分担者 |
中村 由克 明治大学, 研究・知財戦略機構(駿河台), 研究推進員 (10737745)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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キーワード | 石器石材 / 地域石材と広域石材 / 高田流紋岩類 / 溶結凝灰岩 / 石材原産地 / スポット的分布 / 石材運用システム / 地域集団と遊動領域 |
研究実績の概要 |
1.石材分布調査 前年(平成30年)度に実施した西条盆地隣接地の分布調査を継続した。前年度の調査で石器石材利用可能な高田流紋岩類がスポット的に点在することを確認したため、本年度は、前年度確認した石材スポットの詳細分布調査と新たなスポットの確認調査を実施した。前者は、賀茂川・三津大川源流の洞山山頂付近を調査した。源流域でも良質石材の分布はスポット的であり、この2ヶ年で確認した露頭の原石産状から、石器利用石材の強い偏在性と小規模性はほぼ確認できたと言える。後者は、東広島市西条町松板川上流域、東広島市郷原町大積川上流域、呉市広大広川流域、小浜川流域、荒来川(いずれも黒瀬川支流)の調査を行い、高田流紋岩類の分布状況を調査した。大積川樹流域にもスポット的に良質な石材分布域が確認されるとともに、石器石材利用可能な石材の分布は、灰ヶ峰層流紋岩溶結ガラス質凝灰岩(Hr)の分布域および隣接地に限られることが想定された。 2.出土石器および採取石材の岩石学的調査 広島大学東広島キャンパス内の旧石器時代遺跡を中心とする旧石器時代石器群の岩石学的研究と石質分類の検討を継続するとともに、広島県の旧石器時代遺跡および島根県原田遺跡出土の流紋岩類の検討を行った。石器石材の岩石学的検討は実体顕微鏡および帯磁率計を使用して岩石学的特徴の検討を行った。前年度の成果と同様、大半が溶結凝灰岩であることが判明した。なお、安山岩については帯磁率を利用した産地推定が可能となったことから、広域石材の利用の在り方の考察に利用することとし、調査を始めた。 3.地域石材の考古学的調査 広島大学キャンパス内の遺跡を中心に、広島県の旧石器時代遺跡、島根県原田遺跡について、流紋岩類を中心に、地域石材利用状況の基礎調査(出土石材の種類、種類ごとの数量、搬入形態など)を行った。あわせて安山岩広域石材の利用状況の基礎調査を行った。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
1.石材調査については2ヶ月に1回程度の実施を予定していたが、本年度は4回の実施にとどまった。複数名での調査実施を前提としており、研究分担者が他県(長野県)に居住していることや、研究協力者のうち1名が博物館勤務で、土・日曜での調査の実施が困難であることから、日程調整が難しいことが主な原因である。また、本年度は、研究代表者が定年退官の年にあたっており、年度の後半は多忙を極めたことも一因である。 2.地域石材の考古学的調査については、文献による調査と発掘資料実見による調査を行っているが、広島県外の資料実見について少し作業が遅れている。昨年度は、研究代表者および研究協力者の日常業務が多忙であり、調査時間の確保が困難であったことが主な原因である。
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今後の研究の推進方策 |
1.石材分布調査 これまでの2ヶ年で西条盆地隣接地の高田流紋岩類の石材分布状況を行い、石器石材として利用している溶結凝灰岩の分布状況の概要を明らかにすることができたので、残りの2ヶ年は三次盆地および隣接地の高田流紋岩類の石材分布調査を実施する。今回の岩石学的研究により、三次盆地など広島県北部の旧石器時代遺跡でも高田流紋岩類のうち、溶結凝灰岩を選択的に利用していることが判明したので、溶結凝灰岩の分布状況を河川を中心とする石材分布調査を通じて明らかにする予定である。 2.出土石器および採取石材の岩石学的調査 三次盆地を中心とする広島県北部および隣接地域の流紋岩類製石器については、過去2ヶ年の調査において一定量を調査しており、岩石学的特徴の概要把握を行っていることから、出土資料全点の調査を行い、岩石名と採取地推定を行うためのデータ収集を実施する。西条盆地および隣接地出土資料と同様に、利用石材の主体となる溶結凝灰岩の分類作業を行い、分布調査による採取石材の岩石学的検討および比較検討を行うことにより、石材採取地を推定する。また、安山岩の帯磁率調査や溶結凝灰岩の理化学的分析による産地推定を実施する。 3.地域石材の考古学的調査 広島県および中国地方の旧石器時代遺跡を対象として、流紋岩類を中心に、地域石材利用状況の基礎調査(出土石材の種類、種類ごとの数量、搬入形態など)を行う。合わせて広域石材の調査も実施する。中国地方に隣接する四国・九州・近畿地方についても調査を行う予定である。 4.研究のまとめ 最終年度に成果をまとめ、出版する。
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次年度使用額が生じた理由 |
本年(令和元年)度後半に広島県外の考古学資料の調査を予定していたが、日常業務が多忙となり、実施できなかったことから、調査旅費分が残る形となった。次年度は研究代表が退職し、研究時間の確保がこれまでに比較して容易となることから、本年度予定の調査分も実施が可能であり、調査旅費に充てたい。
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