| 研究課題/領域番号 |
18K01101
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| 研究機関 | 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所 |
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研究代表者 |
光谷 拓実 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 埋蔵文化財センター, 客員研究員 (90099961)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 年輪年代法 / 東北産ヒバ / 東北産スギ / 北前船 / 木材流通史 / 林業史 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は江戸時代に日本海経由で東北産木材（ヒバやスギ）が北前船によって各地に運ばれ、近世建築用材として広く使われている実態を年輪年代学的方法で明らかにすることを目的としている。
初年度は新潟県内に所在する近世建築3棟（種月寺本堂、浄念寺本堂、浄興寺本堂）に使われているヒバ材の年輪年代学的検討をおこなった結果、試料間相互の年輪パターンの相関は総じて低いものの、3棟のうち2棟については東北産ヒバ材の暦年標準パターンとの照合によって東北産ヒバ材と判断される部材のあることがわかった。
2年度は福井県内に所在する近世建築3棟（高徳寺本堂、滝谷寺本堂、大安寺本堂）の建築部材について調査した結果、いずれも試料間相互の年輪パターンの相関は低い傾向を示したが、いずれの建物にも東北産ヒバ材やスギ材が使われていることがわかった。
3年度には他地域の現地調査を予定していたが、コロナ禍のもとでの現地調査は関係者の了解が得られず実施することはできなかった。そこでこれまで計測収集してきた年輪データの詳細な再検討をおこなう一方、調査した建物の1棟については寺に残る文献資料などから東北産木材を使った建物であることを示す記述が見つかるなど、文献との対比によっても本研究の調査結果を裏付けることができた。
本年度は昨年同様にコロナ禍での現地調査は関係者の了解が得られにくく、目的とする物件の調査は実施できなかった。しかし、福井県下の近世建物（県指定の山門）の修理現場から送られてきた軒天井板（8点）の年輪画像を分析した結果、東北産ヒバ材の基準パターンと一致することがわかった。福井県下においてはこれまでの調査も含めて、東北産ヒバ材が柱・床板類・天井板などに広く使われている実態がわかってきた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究では初年度に新潟県内に所在する3棟の近世建築（種月寺本堂、浄念寺本堂、浄興寺本堂）、2年度は福井県内に所在する近世建築のなかから3棟（滝谷本堂、大安寺、高徳寺本堂）を選定し、調査をおこなった。これら6棟の使用部材の主要樹種はヒバ材で一部建具などにスギ材が使われていた。各建物の部材（ヒバ材）から収集した年輪データを用いて部材間相互の年輪パターン照合をおこなったところ、いずれの組み合わせにおいても総じて相関が低い結果となった。このことはヒバ材特有の個体的特徴や生育地における環境条件の差などに起因していることが推定される。しかし、上記6棟のヒバ材のなかには東北産ヒバ材の暦年標準パターンとの照合において成立した部材が確認され、いずれの建物においても東北産ヒバ材が使われていることが明らかになった。また、一部の建具には東北産スギ材が使われていた。また、6棟のうち1棟については寺に残る文献資料の記述からも東北産木材を使っていることがわかり、貴重な手がかりを得ることができた。
本年度の調査では、新たに福井県下に所在する山門（県指定）の天井板に東北産ヒバ材が使われていることが判明した。このように、これまでの調査によって北前船で運ばれた東北産木材は新潟県～福井県にかけての地域において広く近世建築に使われているその実態の一端を明らかにできた。したがって、本研究はおおむね順調に進捗しているものと思われる。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究を進めるにあたって初年度には北前船の寄港地でもあった新潟県内所在の近世建築3棟、次年度は北陸地方の福井県下の近世建築3棟について現地調査を実施した結果、使用木材は東北産ヒバ材やスギ材が使われていたことを明らかにした。昨年度はコロナ禍で古建築の現地調査は実施することができなかった。
本年度は北前船寄港地として栄えた瀬戸内海地域や大阪を中心とした近畿地域において、その調査対象となる近世建築を選び出し、所有者の了解が得られれば調査をおこなう予定である。さらに東北産ヒバ材やスギ材の暦年標準パターンの信頼性を一層高めるため、東北地域の近世建築についても調査の機会をうかがい、年輪データの蓄積をはかる。これまでの調査から得られた結果をもとに、本研究のとりまとめをおこなう。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本研究は近世建築に使われている東北産木材の流通に関する使用実態を明らかにすることを目的としているため、各地に所在する近世建築を現地調査する必要があった。しかし、本年度は昨年度と同様にコロナ禍における現地調査は古建築所有者や関係者からの了承が得られなかった。そのため、次年度へ繰り越すことになった。なお、使用にあたっての支出は、おもに現地調査や消耗品、その他などにあてる予定である。
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