| 研究課題/領域番号 |
18K01120
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| 研究機関 | 愛媛大学 |
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研究代表者 |
石黒 聡士 愛媛大学, 法文学部, 講師 (90547499)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 地震性地殻変動 / 旧汀線 / 変動地形 / 水中ドローン / ドローン |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は，地震性地殻変動による変動地形の変位量計測の基準となる，旧汀線高度の同定について，沿岸の地形を中心に詳細な地形計測を実施し，潮位との関係を明らかにすることにある。過去に生じた地震性地殻変動に伴う変動量は，海岸における汀線において形成される特徴的な地形の痕跡をもとに計測されてきたが，残された地形と汀線との対応については，その決定方法についていまだに議論が続いている。
これまでに研究対象地域として与論島を選定した。また，浅海底の細密な地形計測を実施するための小型ソナー等の機材等を調達した。また，水中ドローンを保有する研究者と，研究の実施方法と現地調査において特に考慮すべき点について議論した。
７月上旬の大潮のタイミングを狙って現地調査を実施予定であったが，平成３０年７月豪雨の発生に伴い，災害に関連する被害調査を実施する必要が生じたために，本研究課題の現地調査を延期せざるを得なくなった。このため，２０１８年度の研究実績としては，研究対象地域の選定，必要機材の調達と，空中からの地形撮影と地形計測および精度検証に関する研究，関係分野の研究者との意見交換にとどまった。
２０１８年度に実施予定であった現地調査を含め，２０１９年度は複数回の現地調査を実施予定である。海況の変化や天候に左右されるため，現地調査を複数回実施する。具体的には７月上旬および９月下旬の大潮の時期に合わせて，与論島の沿岸部および浅海底の詳細な地形計測を実施する。これらの成果は今年度中の該当学会において速報として公表するとともに，論文化を目指す。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
２０１８年度当初の計画に照らし，本研究課題はやや遅れていると判断せざるを得ない。年度当初の計画にそって，対象地域の選定，調査に必要となる機材の選定を進めていたものの，平成３０年７月豪雨の発生に伴って愛媛県内の広範囲に甚大な被害が生じたことから，愛媛県における旗艦大学としての災害調査団に加わり，多くのエフォートを費やさざるを得なくなった。これに伴い，７月上旬に予定していた与論島における現地調査を直前で中止するとともに，災害調査の継続的な実施と，学会における報告等を優先的に実施しなくてはならない状況であった。したがって，本課題の遂行については，予備的な調査と関係分野の研究者との意見交換程度に留まった。したがって，年度当初の計画よりも調査に関わる費用が大幅に減となり，執行した予算額が次年度に大幅に繰り越される結果となった。
現在までの進捗状況としては，変動地形が海岸に到達していることが確認された鹿児島県与論島を主な研究対象地域として選定し，浅海底の地形計測に関する精度検証を実施するためのソナー（GPS連動型魚探）を調達した。また，空中からの空撮画像から植生および地形を計測することを念頭に，ドローンを用いた空撮と地形計測精度に関する研究を行なった。また，水中ドローンの運用に関し，類似する水中ドローンを保有する研究者と情報交換を行い，水中ドローンの使用に関するノウハウについて議論した。ただし，精度検証のための地形計測を優先した結果，水中ドローンの調達は２０１９年度に繰り越すこととした。
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| 今後の研究の推進方策 |
２０１８年度の研究実施状況の遅れに鑑み，２０１９年度は現地調査を複数回実施することを前提とする。具体的には，６月中に調査用具一式を調達し，７月上旬および９月下旬の大潮の時期に，与論島において現地調査を実施する。
現地調査内容は，空中からの地形計測と，水中からの地形計測に大別される。大潮（干潮）時において上空からドローンによる空撮と解像度が数センチメートルの細密な沿岸部の地形モデルの作成を実施する。水球からの地形計測は，水中ドローンによる海底の撮影と，検証としてのソナーによる海底地形計測のそれぞれである。ソナーを除いて，空中からと水中からの地形計測は，多数の静止画像から３Dモデルを作成することによって得られる。
これらの成果を今年度中に開催予定の該当学会において速報として公表するとともに，そこにおける議論と，追加調査の結果を踏まえて論文化する。具体的には，日本地理学会，日本活断層学会等である。
なお，２０１９年度においても突発災害の発生の可能性を否定できないが，平成３０年７月豪雨時の経験を生かし，関連する研究者間で調査にかかる突発災害発生時の調査分担をあらかじめ決定しておくなどの対策を講じることにより，本研究課題の実施への影響を最小限にとどめる方策を実施する。
本研究課題の現地調査は，天候および海況によって強く制約を受けるため，予定している２回の現地調査の片方または両方が中止せざるを得ない状況も考えられる。このような場合に備え，対象地域の変更等も柔軟に対応する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
２０１８年度に購入予定であった水中ドローンについて，精度検証用の測深ソナーの購入を優先したこと，また，７月に予定していた現地調査の中止にともなって，水中ドローンの購入を次年度に繰り越すこととしたため，２０１９年度において当該ドローンの購入をする。
２０１９年度は前年度に実施不可となった現地調査を含め，複数回の現地調査を実施予定である。また，水中ドローンの購入と，研究代表者，研究協力者の現地調査にかかる旅費その他の必要経費を執行する予定であり，当初２０１９年度に予定していた助成金についても予定通り執行予定である。
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