| 研究実績の概要 |
１．“Who needs guidance from a financial adviser? Evidence from Japan.” JSPS Grant－in－Aid for Scientific Research (S), Central Bank Communication Design Working Paper Series No. 011, University of Tokyo, 2019.を公表。本論文は、金融広報委員会の家計の金融行動に関する世論調査データ（以下データ１）を用いて、金融専門家のアドバイスを求める家計は金融知識が高い傾向にあることを示した。
２．“Cash demand and financial literacy: A case study using Japanese survey data.” Japan and the World Economy, 2020.を公表。本論文では、データ１と、2016年の金融リテラシー調査（以下データ２）を用いて、金融リテラシーに関して一般に用いられるデータ２が提供する指標と、データ１が提供する預金保険に関する知識の指標が類似の情報を持つことを示し、金融知識の高い家計は金融知識の低い家計よりも現金保有総額が高く、現金の総資産に占める割合が低いことを示した。
３．「金融商品の理解に関する実証分析」財務総合政策研究所『フィナンシャル・レュー』第142号第1号、42-62頁を公表した。本論文はデータ２を用いて危険資産をよく理解せず購入している顧客，複雑な仕組みの金融商品を購入するにあたって適切な対応ができていない顧客は金融リテラシーが低いことを示した。
４．「個人投資家の金融知識と資産形成」『証券アナリストジャーナル』2020年1月号、2020年を公表した。論文１の文献展望を拡張したものである。
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