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2021 年度 実施状況報告書

クラウドソーシングの活用実態と企業生産性向上へのメカニズムの解明

研究課題

研究課題/領域番号 18K01764
研究機関帝京大学

研究代表者

中西 穂高  帝京大学, 公私立大学の部局等, 教授 (00567399)

研究分担者 松村 茂  東北芸術工科大学, デザイン工学部, 教授 (80239079)
小豆川 裕子  常葉大学, 経営学部, 教授 (00633843)
研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2023-03-31
キーワードクラウドソーシング / 経営戦略 / 生産性向上 / コスト削減 / 類型化
研究実績の概要

新型コロナ9感染拡大に伴いクラウドソーシングの実施にも大きな影響が出ている。その背景を明らかにするため、クラウドソーシング実施に必要となるテレワーク導入に対する阻害要因について制約条件の理論を用いて分析した。その結果、テレワークを阻害する要因のうち、根本的な問題はコスト要因と社内体制要因であることが明らかになった。テレワークを実施できない理由として、テレワークに適した業務がないとの回答が多いが、その理由はこの2つの要因の結果として生じたものであった。従って、新型コロナ対策としてテレワークの導入を推進するためには、テレワーク導入のコストを支援するとともに、社内体制の整備を支援していくことが有効であることが明らかになった。この成果については、日本テレワーク学会第23回研究発表大会において報告した。
クラウドソーシングの実態に関しては、クラウドソーシングの実施形態により異なることが予想されたため、既存研究をもとにクラウドソーシングを選択型と集積型の2種類に類型化した。そのそれぞれについての特徴について、前年度に実施した調査データをもとに分析を行っている。この成果については、現在論文作成中である。
また、新型コロナのクラウドソーシングへの影響を把握するため、クラウドソーシングの実施状況に関するあたらな調査の実施を準備している。具体的には前回実施した調査内容に加えてコロナ前後の業績の変化、発注件数の変化、クラウドソーシング実施のための工夫、あるいはやめた理由、業務内容の変化等について盛り込む予定である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

企業ヒアリングについては、新型コロナの影響で引き続き行うことが困難であり、前年度に実施した調査の分析にとどまっている。一方、コロナの影響を研究成果に盛り込むため新たな調査を準備しており、調査内容の検討が進んでいる。

今後の研究の推進方策

クラウドソーシングの実施状況については、新型コロナの影響が強く予想されている。具体的には、オンラインの利用が従来以上に重視されてきており、その結果として、クラウドソーシングの利用が促進される可能性も抑制される可能性もある。現在、どちらの方向に向かっているのかを明らかにするため、コロナ前との比較をするために、新たな調査の実施を準備している。
企業ヒアリングという手法の活用が困難になっている一方で、新型コロナの感染拡大というある種の社会実験を実施しているともいえる状況にあるので、この機会を利用して、クラウドソーシングの企業活動における意義づけを明らかにしていく予定である。

次年度使用額が生じた理由

新型コロナの影響で国際会議に出席できなかったことにより発表を延期したため、その費用が次年度へ繰り越しとなった。また、新型コロナの影響を把握するための調査を行うこととしており、次年度にはその費用が発生する。現在調査会社と具体的な調査内容とそのための費用を調整中である。

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2021

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] The Use of Crowdsourcing as a Business Strategy2021

    • 著者名/発表者名
      Nakanishi, H., Syozugawa, Y.
    • 雑誌名

      Advances in Software Engineering, Education, and e-Learning. Transactions on Computational Science and Computational Intelligence

      巻: 1 ページ: 971-984

    • DOI

      10.1007/978-3-030-70873-3_71

    • 査読あり
  • [学会発表] コロナ禍におけるテレワーク阻害要因2021

    • 著者名/発表者名
      中西穂高
    • 学会等名
      日本テレワーク学会

URL: 

公開日: 2022-12-28  

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