| 研究課題/領域番号 |
18K01764
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| 研究機関 | 帝京大学 |
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研究代表者 |
中西 穂高 帝京大学, 公私立大学の部局等, 教授 (00567399)
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| 研究分担者 |
松村 茂 東北芸術工科大学, デザイン工学部, 教授 (80239079)
小豆川 裕子 常葉大学, 経営学部, 教授 (00633843)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | クラウドソーシング / 経営戦略 / 新型コロナ対策 / 効果 / テレワーク |
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| 研究実績の概要 |
新型コロナウイルス感染拡大を受けてテレワークの実施が推奨されたことに伴い、テレワークの実施率が上昇したが、緊急事態宣言の解除後はテレワークの実施率は低下している。そうした状況の下で、テレワークの一形態であるクラウドソーシングの活用状況について、コロナが一段落した2022年の8月から9月に実施した。その結果、新型コロナに伴うテレワーク実施率は、都市部で高く地方圏で低いという傾向があるが、クラウドソーシングの活用については、都市と地方との違いは少ないことが明らかになった。ただし、東京圏では業務の繁閑差への対応としてのクラウドソーシングの活用がみられることから、クラウドソーシングが業務量の変動のバッファーとして固定費削減対策として利用されていることが示唆された。
2023年度は、テレワークやクラウドソーシングといった新しい働き方が企業生産性向上につながるメカニズムについて、国内外の文献を中心に調査した。新型コロナが一段落した後に、テレワークから対面に戻す企業が多かったが、その理由としてコミュニケーションの問題が多く指摘されていた。しかしながら、実際のオフィスの現場では、新型コロナをきっかけに普及したzoom等の電子会議システムの利用が頻繁に行われるようになっており、出勤していても非対面のコミュニケーションが行われている。そうした「テレワーク的」な働き方の進展は、テレワークやクラウドソーシングの導入を後押しするものと考えられるが、その実態は明らかになっていない。このため、オフィスにおける個別業務ごとのコミュニケーションの実施状況を把握するためのダイアリー調査の必要性が明らかになった。この内容は2023年度の日本テレワーク学会において発表した。
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