2018年度より開始した本研究は、Covid-19の世界的蔓延の影響を受け、中断を余儀なくされたが、2023年度より調査を再開した。2019年度に実施した、銀行職員約100名を対象としたパイロット調査においては、タイ人を含むASEANの労働者が分配的公正感から組織コミットメント、ワークエンゲージメント等への影響力が強いのに対して、日本人労働者は手続き的公正感から組織コミットメント、ワークエンゲージメント等への影響力が強いという結果が得られている。ただし、より高度な教育を受けた労働者を対象とした分析が必要であり、個人の研究費を利用するなどして補完し、より精度の高い結果が得られるように努める。
|