研究課題
最初に、福島第一原発事故後に放射能汚染関連地域の食品に対する日本国内の消費者の懸念が、購買意図にどのように影響したかを調べた。結果、原産地のイメージが消費者の購買意図に影響を与えるということが判明した。消費者の不安を払拭させるために、ソーシャルメディアやマスメディアなどを通じて、外国はもちろん国内の消費者にも、放射能汚染地域の食品に関する正確で詳細な情報を提供することは、将来の日本食産業の発展にもつながるということを示唆した。次に、原発事故後の日本食品への知覚リスクが購買意図に与える影響について、韓国と日本の消費者を対象にして日本食品に対する態度を調査した。両国の消費者とも、放射能に汚染された地域の食品に対する懸念を持っていた。その不安を払拭させるため、放射能汚染地域についての正確で信頼できる情報を提供するなどのコミュニケーション戦略の重要性を提案した。さらに、放射能汚染を受けた関連地域からの食品に対する韓国人の知覚リスクと購買意図を調べた。ソウル地域の韓国人210人を対象にオンライン調査を実施し、日本食品に対する韓国人の現在の意識を調査した。得られた結果からは、原産地効果が食品への知覚リスクと購買意図に大きく影響することが示された。並行して行った神経活性化の分析での機能的磁気共鳴画像法(fMRI:functional magnetic resonance imaging)の結果からも、放射能により汚染された福島の地域から遠くなればなるほど食品への好みが高まることが示された。
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すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)
Journal of Business Convergence,6(2),61-64
巻: 6(2) ページ: 61-64
Journal of Contents and Industry
巻: 3(2) ページ: 15-18