研究課題/領域番号 |
18K01960
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研究機関 | 新潟大学 |
研究代表者 |
杉原 名穂子 新潟大学, 人文社会科学系, 准教授 (00251687)
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研究分担者 |
石川 由香里 活水女子大学, 健康生活学部, 教授 (80280270)
喜多 加実代 福岡教育大学, 教育学部, 教授 (30272743)
中西 祐子 武蔵大学, 社会学部, 教授 (90282904)
千田 有紀 武蔵大学, 社会学部, 教授 (70323730)
村尾 祐美子 東洋大学, 社会学部, 准教授 (20408959)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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キーワード | ジェンダー / 個人化社会 / 公共性 / 親密性 |
研究実績の概要 |
個人化社会の進展により他者への寛容性の意識、公共性や親密性の意識がどのように変動したのか、ジェンダーの観点に特に注目し、世代別・年代別の意識調査を行うために、今年度は調査票調査を実施した。調査の経過としてまず、東洋大学の倫理審査委員会を通し、8月に調査票を完成させた。9月にサンプリングを実施、10-11月に郵送調査を行い、1-2月に返送されたデータ入力を完了させた。調査地点は東京都と新潟市で、25-64歳の男女を対象に、それぞれの地点で2000票を選挙人名簿を用いてサンプリングを行い、最終的に4059票を配布した。回収数および有効回収率は東京都が455票(22.5%)、新潟市が519票(25.8%)、計974票(24.1%)である。 回答者の内訳をみると、女性59%、男性40.2%で女性の方が多い。年代は24-34歳の若年層が18.2%と少なめであるが、それ以外はそれほど大きなばらつきもなく、これらの回答者の属性は想定した通りの結果であった。今後、それぞれの担当テーマに関して集計や分析を行い、次年度の成果発表につなげる予定である。 世代別の分析としてメディア分析も計画しており、今年度はその進め方についてうちあわせを行った。データ蒐集のキーワードをあげその担当を決定した。対象メディアとして新聞(朝日、読売、日経)、雑誌として女性雑誌(anan、VERY)および男性雑誌(BRUTUS、SPA)を候補とし、今後量的調査の結果をふまえて最終的に決定していくこととした。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2月末までにデータ入力を終え、3月にその集計結果について検討会を開催し、そこでの議論の結果をふまえてメディア分析のキーワードを最終的に決定し、翌年度分析をすすめることを予定していた。また成果の発表についてのうちあわせも行う予定であった。3月の研究会が新型コロナウィルスによる感染拡大のおそれのため中止になり、また、メディアの資料収集活動もできないため、メディア分析の部分が現在ストップしている状況である。量的調査のデータ分析については各自がそれぞれすすめており、今年度の感染拡大状況をふまえて6月をめどに成果の発表についてその計画を決定することにした。
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今後の研究の推進方策 |
5-6月にかけて量的調査の分析を各自がそれぞれすすめ、遠隔会議を行い、成果発表についての打ち合わせを行う。現在は10月の学会で結果の発表を行うことを予定している。あわせて夏にメディア分析のための新聞・雑誌の資料収集を可能であれば実施する。来年度に成果を書籍として刊行することを計画しており、その内容について検討する研究会を秋以降に実施する。
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次年度使用額が生じた理由 |
3月に開催予定の研究会が中止になったことでそれに関する旅費、また資料蒐集に関わる経費について未使用額が発生した。今年度は成果に関する研究会が必要であり、それに関わる経費および資料収集の経費として使用予定である。
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