| 研究課題/領域番号 |
18K02004
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| 研究機関 | 文京学院大学 |
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研究代表者 |
寺島 拓幸 文京学院大学, 人間学部, 准教授 (30515705)
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| 研究分担者 |
間々田 孝夫 立教大学, 名誉教授, 名誉教授 (10143869)
水原 俊博 信州大学, 学術研究院人文科学系, 准教授 (10409542)
藤岡 真之 弘前学院大学, 社会福祉学部, 准教授 (60405727)
三田 知実 熊本県立大学, 総合管理学部, 准教授 (20707004)
野尻 洋平 名古屋学院大学, 現代社会学部, 准教授 (40713441)
畑山 要介 立教大学, 社会学部, 特別研究員(日本学術振興会) (70706655)
畑山 直子 早稲田大学, 文学学術院, その他(招聘研究員) (10732688)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | ポートランド / 消費文化 / 持続可能性 / エコ / ローカル / DIY / フィールドワーク |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は，「環境先進都市」として注目を集めるオレゴン州ポートランドの消費文化を実証的に検討することによって，特有の消費文化と持続可能な消費との共存の実態解明，およびそれを支える地域コミュニティの役割を明らかにすることである。
2018年度は，まず，本研究体制における消費文化についての3つの志向性ユニット，すなわち，〈地域志向〉ユニット，〈環境志向〉ユニット，〈健康志向〉ユニットがそれぞれポートランドの公的統計，都市政策，消費文化に関する先行研究を精査し，研究グループ内で前提知識の再確認および問題意識の明確化と共有を進めた。
さらに，2019年度に実施する本格的な現地フィールドワークに先立ち，各ユニットから1名ずつ計3名（寺島，水原，野尻）がポートランドに渡航し，予備的な現地フィールドワークを実施した。現地では，〈地域志向〉および〈環境志向〉的な消費文化を牽引する複数の調査対象に対して非構造化インタビューを実施し，仮説を検証しつつ，同時に新しい観点を探索した。そこでは，先行研究で指摘されてポートランドにおける消費文化の特殊性が確認されたほか，新たな発見がいくつかあった。具体的には，ポートランドの消費文化を形成している志向性として〈DIY志向〉の重要性が発見された。また，ジェントリフィケーションの進行，ホームレス問題の深刻化，ポートランド中心部と郊外との差異など，重要な知見が得られた。
一方，2018年度に渡航しなかったメンバーは，2019年度に向けての準備として調査項目の検討を随時おこなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究計画の初年度にあたる2018年度は，次年度に実施される本格的なフィールドワークについての準備段階と位置づけていた。具体的には，（１）前述のユニット別に先行研究サーベイを実施し，（２）さらに，少人数による予備的な現地フィールドワークを実施し，（３）加えて，それらの研究結果を研究会で共有した。
（２）について，当初参加予定であった本研究プロジェクトメンバーがすべて参加できたわけではなかったが，他のメンバーが欠員を補いながらフィールドワークを推進することができた。そのフィールドワークの結果はすでに論文のかたちにまとめられ，『名古屋学院大学論集（社会科学篇）』第56巻第1号に投稿済みである。
当該フィールドワークでは，研究計画段階では想定されていなかった新たな観点がいくつか抽出されたため，2019年度の研究課題として追加する。
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| 今後の研究の推進方策 |
2019年度は，9月にほとんどのプロジェクトメンバーが参加して現地フィールドワークを実施する。年度前半（～8月）はその実査の準備に充てられる。具体的には，（1）2018年度の予備的フィールドワークから得られた知見をふまえた理論枠組みの再検討，（2）調査対象者リストの更新とアポイントメント，（3）半構造化インタビューで用いる質問項目の作成とワーディングのネイティブチェックなどである。
実査完了後の年度後半（10月～）は，フィールドワーク資料およびインタビューデータの分析に充てられる。年内を目途に一次的なデータ分析を完了し，プロジェクトメンバーが所属する大学の紀要等に速報的な論文を投稿する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初の研究計画では，2018年度に5名が現地フィールドワークに赴くことになっていた。しかし，うち2名が家族の事情または健康上の理由から参加できなかったため，次年度利用額が生じた。
2019年度は，前年度に参加できなかった2名も含め，7名で現地フィールドワークを実施するため，「旅費」はこれに充てられる。また「物品費」は，引き続き関連する文献・資料の収集費用として使用される。
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