研究課題/領域番号 |
18K02060
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研究機関 | 名古屋大学 |
研究代表者 |
末松 三奈 名古屋大学, 医学系研究科, 特任講師 (10728744)
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研究分担者 |
高橋 徳幸 名古屋大学, 医学系研究科, 特任助教 (00758732)
岡崎 研太郎 名古屋大学, 医学系研究科, 特任准教授 (90450882)
半谷 眞七子 名城大学, 薬学部, 准教授 (40298568)
渕田 英津子 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 准教授 (90315846)
阿部 恵子 愛知医科大学, 看護学部, 教授 (00444274)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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キーワード | dementia care / family carer / care burden / social support / peer support |
研究実績の概要 |
2020年度は、「スコットランドと日本における認知症とSCとの関連性」について、両国の医療従事者に対するインタビューをまとめたものを報告した。「スコットランドと日本の認知症支援」として、2020年12月号のMedical Science Digestに掲載された。概要は、スコットランドのアバディーン市と郊外にある複数の関連施設を訪問し、地域における認知症支援の取り組みについての報告である。訪問先は、アルツハイマースコットランドの認知症リソースセンター、郊外のコミュニティセンター、教会ボランティア、認知症デイサービス施設、認知症フレンドリーを謳っている自治体のコミュニティセンターである。日本でも、地域の認知症支援の取り組みを積極的に行っている施設を訪問し、担当者にインタビューした。医療法人の運営する認知症カフェ、民間の認知症対応型デイサービス施設、公益社団法人認知症の人と家族の会の活動である。スコットランドと日本の2か国で、地域における認知症支援の取り組みを共有した。認知症支援は、SCの要素と考えられる。 また、2019年度から引き続き、両国の認知症家族介護者の認識を分析した結果を「スコットランドと日本における介護支援に対する認知症家族介護者の認識」として、第62回日本老年医学会にオンラインポスター発表を行った。 さらに、コロナ禍でスコットランドの糖尿病と認知症を有する方への調査を実施できなかったが、日本で実施している、シナリオ「認知機能低下を有する高齢糖尿病」を用いたオンライン多職種連携教育で、学生とともに認知機能低下を有する高齢糖尿病者に対するソーシャルサポートについて検討した。その試みの一部を”A novel online interprofessional education with standardised family members in the COVID-19 period”として、International Journal of Medical Educationに投稿し、Letterとして掲載された。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
「スコットランドと日本における糖尿病とソーシャルキャピタル(SC)との関連性」行う予定であったが、スコットランドの対象者である糖尿病患者にアクセスできず、「2国間における認知症とSCとの関連性」質的研究を先に行った。研究計画した際には、認知症当事者及びケアを行う家族にインタビューを行う予定であったが、スコットランドの共同研究者からの提案により、ケアを担当するものとして幅広くインタビューを行うこととなったため、インタビュイーの人数が多くなり、分析に時間を要することとなった。認知症ケアに携わるものの視点には、家族以外で施設などでボランティア活動を行う者、認知症ケアを担当する医療者も含まれるため、医療従事者側にインタビューしたものと家族介護者にインタビューしたものを分けて分析した。現在までに、両国の医療従事者側のインタビューを分析した結果は論文化され、両国の認知症家族介護者の認識を分析した結果については、学会発表を行った。さらに、論文を執筆中である。
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今後の研究の推進方策 |
研究を推進していく対策としては、引き続き定期的なメールのやり取り及びWebミーティングにより、スコットランドの共同研究者と進捗状況を確認し、それぞれ進めていく。質的分析の結果を論文化する。また、新たに量的研究を開始する際には、スコットランドの共同研究者に協力研究者を紹介してもらう予定である。スコットランドにおける糖尿病患者に対する質問票を用いた調査を行うために、スコットランドにおける倫理委員会の承認を得たのち、共同研究者及び協力研究者に依頼して糖尿病患者を対象に調査を行う。得られた結果は、先行研究で行った日本における結果と比較し考察する予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
研究成果の一部を報告するための出張費用を計上していたが、前年度内では新型コロナウイルス感染拡大のため、国内国外の学会発表のための出張を行わなかったため、研究分担者の分担金として旅費が使用されずに、次年度使用することとなった。論文を作成し英文校正や投稿のための費用が必要である。さらに、量的研究を開始する際には、生命倫理審査にかかる費用が必要であり、その後の論文作成にかかる英文校正費用なども計上している。
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