| 研究課題/領域番号 |
18K02060
|
|---|
| 研究機関 | 名古屋大学 |
|---|
研究代表者 |
末松 三奈 名古屋大学, 医学系研究科, 特任講師 (10728744)
|
|---|
| 研究分担者 |
高橋 徳幸 名古屋大学, 医学系研究科, 特任助教 (00758732)
岡崎 研太郎 名古屋大学, 医学系研究科, 特任准教授 (90450882)
半谷 眞七子 名城大学, 薬学部, 准教授 (40298568)
渕田 英津子 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 准教授 (90315846)
阿部 恵子 愛知医科大学, 看護学部, 教授 (00444274)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
|
| キーワード | 認知症介護 / 家族介護者 / 主介護者 / 国際比較 / 質的研究 |
|---|
| 研究実績の概要 |
2021年度は、両国の認知症介護者に対するインタビューをまとめ論文作成を行っている。以下に概要を示す。
目的：認知症の家族を自宅で介護する主要な家族介護者が、スコットランドと日本における介護支援をどのように認識しているかを明らかにすることを目的とした。
参加者と方法：上記の国の主要な家族介護者にインタビューを行った。参加者は、目的的サンプリングによって募集した。認知症の家族を介護するために受けている支援についてどう感じているかを尋ねた。データは、質的データ分析手法であるSteps for Coding and Theorisation(SCAT)を用いて分析した。
結果：両国の主要な認知症家族介護者の共通認識は、診断の受け入れの困難さ、介護の困難さによる介護負担への取り組み、介護責任からの解放の必要性、家族介護者の役割間葛藤であった。また、それぞれの支援に対する認識は異なり、「家族内の副介護者」「地域からの支援に対する反応」「介護支援の提供者」「介護ストレスの軽減」の4グループに分類された。スコットランドでは、介護の役割が平等で、明確に分類され、協力的であったため、副介護者からの支援は主介護者の負担を軽減した。家族介護者は、診断について地域社会に知らせる「Let it be」の姿勢をとり、介護支援提供者に満足し、信頼していた。日本では、介護の役割が曖昧で、時に非協力的、不平等であることから、家族の認知症介護に対する認識の違いがあった。家族介護者は認知症について地域に知らせることに消極的であり、介護支援事業者からの主介護者への支援も不十分と感じていた。また、介護の経験は、同質性の高い集団に開示する傾向があり、介護のストレス軽減にはピアサポートがより効果的であった。
結論：認知症ケア支援に対する認識の国際比較は、世界の認知症ケアの質を向上させるための知見を提供することができる。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
「スコットランドと日本における糖尿病とソーシャルキャピタル(SC)との関連性」行う予定であったが、スコットランドの対象者である糖尿病患者にアクセスできず、「2国間における認知症とSCとの関連性」質的研究を先に行った。研究計画した際には、認知症当事者及びケアを行う家族にインタビューを行う予定であったが、スコットランドの共同研究者からの提案により、ケアを担当するものとして幅広くインタビューを行うこととなったため、インタビュイーの人数が多くなり、分析に時間を要することとなった。認知症ケアに携わるものの視点には、家族以外で施設などでボランティア活動を行う者、認知症ケアを担当する医療者も含まれるため、医療従事者側にインタビューしたものと家族介護者にインタビューしたものを分けて分析した。現在までに、両国の医療従事者側のインタビューを分析した結果は論文化され、両国の認知症家族介護者の認識を分析した結果については、学会発表を行った。さらに、論文を執筆中である。2020年から新型コロナウイルス感染症の影響で、スコットランドおよび日本で糖尿病や認知症の方にアクセスすることが困難となったため、以降の調査は難航している。
|
| 今後の研究の推進方策 |
研究を推進していく対策としては、引き続き定期的なメールのやり取り及びWebミーティングにより、スコットランドの共同研究者と進捗状況を確認し、それぞれ進めていく。論文化されていない結果については引き続き投稿を行う。また、新たに量的研究を開始する際には、スコットランドの共同研究者に協力研究者を紹介してもらう予定である。スコットランドにおける糖尿病患者に対する質問票を用いた調査を行うために、スコットランドにおける倫理委員会の承認を得たのち、共同研究者及び協力研究者に依頼して糖尿病患者を対象に調査を行う。得られた結果は、先行研究で行った日本における結果と比較し考察する予定である。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
研究成果の一部を報告するための出張費用を計上していたが、昨年度に引き続き新型コロナウイルス感染拡大のため、国内国外の学会発表のための出張を行わなかったため、旅費が使用されずに、次年度使用することとなった。論文を作成し英文校正や投稿のための費用が必要である。さらに、量的研究を開始する際には、生命倫理審査にかかる費用が必要であり、その後の論文作成にかかる英文校正費用なども計上している。
|
