| 研究課題/領域番号 |
18K02096
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| 研究機関 | 志學館大学 |
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研究代表者 |
松本 宏明 志學館大学, 人間関係学部, 准教授 (90625518)
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| 研究分担者 |
岡田 洋一 鹿児島国際大学, 福祉社会学部, 教授 (20369185)
石井 宏祐 佐賀大学, 教育学部, 准教授 (30441950)
増田 彰則 鹿児島大学, 医歯学総合研究科, 客員研究員 (10347099)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | アディクション / サポートグループ / ゲーム / インターネット |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、家族を通じた間接的支援の観点から、心療内科クリニックで既に実施中のネット依存家族会のプログラムの効果研究を柱に、援助者が活用しうるプログラム作成を行う。具体的には、家族会の現状の検討、および家族へのアンケート調査を手掛かりに、ペアレント・トレーニング等を活用した依存症者家族のプログラムを導入し、①ネット依存の状態像に対応②少人数スタッフでも、実行可能③１回の参加でも、家族が参加して良かったと思える、この3点を満たすプログラムの作成を目的とする。
本年度は、昨年度に引き続き、家族会とかかわる県内のネット依存症の実態についての報告を行った。増田ら（2019a)では、ネット依存の予備軍ともいえる就学前の5202名に調査を行い、2歳児以上の子どもの母親の15％が子どもが止められない、3割がやめさせようとするとイライラするなど深刻な状況が明らかになった。また、増田ら（2019b）ではネット・ゲーム依存症の外来治療について、症例をまとめ、依存症と診断された110名のうち67％は5回以下の通院で終わるなど、物品破壊や家族への暴力、引きこもりなど、重症例もみられた。また石井ら（2019）では小中高生8680名を対象にロジスティック回帰分析を行い、ゲーム・スマホの長時間使用が睡眠障害と昼間のだるさ、眠気に影響していることを示した。
また、家族会の実践では、5年目に入るネット依存の家族会を月1回のペースで継続してきた。また、国立久里浜医療センターでの研修においては、久里浜医療センターでの家族会の実情について、担当者と意見交換も行った。その後研究分担者との打ち合わせを重ね、家族に行うインタビュー調査の項目検討を行ってきた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
「やや遅れている」、に区分した理由は以下のとおりである。研究の一部である、研究分担者（クリニック医師）によるゲーム依存の実態調査については、基本的には、これまでの調査データの蓄積をもとに行われているものであり、順調に経過している。一方で、ゲーム依存家族会の実態調査については、家族会は順調に開催を続けているが、実態調査については、まだ中途の部分もある。その要因として、予定していた全国的なゲーム依存家族会の質問紙を用いた実態調査について、方向性を見直していることがあげられる。昨年度は、久里浜医療センターで実施された家族会の現状について情報交換を行ったが、その際、全国的な家族会の展開についてはまだこれからの段階のところが多いとのことだった。家族会に関するこのような状況を考慮し、当初予定して質問紙法を用いた検討を見送り、現在調査方法について再検討をしている。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度は、科研費の最終年度となっている。これまで、5年目に入るネット依存の家族会を月1回のペースで継続してきた。現在、家族会のプログラムの実施状況について、改めて整理を行っている。また、効果をみるために、家族へのインタビュー調査を行う予定となっている。インタビューの計画については、対象者の選定作業を行っており、一部内諾も得つつ、おおむね順調に推移してきた。ただ、本年度は、新型コロナウィルスの影響で家族会も休止状態であり、プログラムの基礎となる家族会での取り組みについて、今後データ収集展開が十分なされえない可能性もある。また、ゲーム依存プログラムの作成に際しては、現在困難な全国の家族会の実態調査にかえて、より広い家族での困りごと等に配慮したプログラム作成のための方向性を検討している。このような現状認識も踏まえ、本研究課題においては、オンラインでの調査も含めたより広範な方法論を採用することも検討している。これらの方策を基盤としながら、本研究での目的であるネット依存家族会のプログラム作成に結び付けたい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
とりわけ本年度は旅費について大きな使用額が生じた。新型コロナウィルスにより予定していた学会参加が叶わなかったことも一因ではあるが、それよりもむしろ、当初予定していたネット依存症家族会の実態調査が実施できなかったことの方が、大きな要因である。ただ、次年度においても実態調査の遂行に関して、県境を超えた出張が難しい状態が継続するとなると、当初計画通りの遂行は極めて難しい可能性が高い。このことから調査をオンラインでの大規模アンケート調査に切り替えることも、現在検討している。なお、オンラインでの調査を行うに際しては、信頼できる調査機関を選定し、サンプリングおよび紐付けデータについても精緻な大規模サンプルの提供を依頼する。次年度使用額については、主にこのような調査精度の向上のために使用する予定である。
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