| 研究課題/領域番号 |
18K02108
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| 研究機関 | 神奈川県立保健福祉大学 |
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研究代表者 |
大島 憲子 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 准教授 (90406348)
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| 研究分担者 |
米津 亮 東京家政大学, 健康科学部, 教授 (50363859) [辞退]
池田 学 大阪大学, 大学院医学系研究科, 教授 (60284395)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 行動・心理症状（BPSD） / 症候対応型認知症ケア技術 / 調査研究 / 人材育成 / 介護施設等 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、介護施設等で介護職が直面し、その対応で困惑し疲弊することの多い行動・心理症状（Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia：以下、BPSD）が表れている認知症者に対し、介護職のケアに対する不安と負担の軽減のために、科学的根拠（以下、エビデンス）に基づくBPSDに対する症候対応型認知症ケア技術（以下、症候対応型ケア）を開発することを目的に介入研究として実施予定であった。しかし、新型コロナウイルス感染症感染拡大及び健康上の理由により十分な研究には至らなかった。
今年度の研究の成果として認知症者のBPSDに対し、①介護施設、認知症ケアに携わる介護する側の人材育成も含め認知症者への理解、症候対応型ケアの考え方の更なる国内外の先行研究の文献検討を行い、その結果を海外の学術誌に投稿中である。②特別養護老人ホーム（以下、特養）において入所者を看取った７家族に半構造化面接を行い、Colaizziの分析方法にて、家族ができることを意識した関わり、施設がコミュニティになり得ることを意識する介護実践が介護職には求められることが示唆される結果を得た。また、特養426施設の介護職員426人を対象に自記式無記名郵送調査を行い、有効回答181票（回収率42.5％）についてMann-WhitneyのU検定の結果、介護職は自身の課題や業務達成度に合わせ研修機関を選択していくことでケア実践に活かせる学びが獲得できることが示唆される結果も得た。
本研究成果をふまえ、認知症の人のBPSDへの対応は、認知症の原因疾患が70～80疾患存在するといわれる現状において、同じBPSDであっても異なるケアの対応が必要であり、症候対応型ケア技術の開発の最終段階として介入研究にて実証する必要があることが示唆された。
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