| 研究課題/領域番号 |
18K02135
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| 研究機関 | 大和大学 |
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研究代表者 |
菅沼 一平 大和大学, 保健医療学部, 准教授 (80762228)
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| 研究分担者 |
上城 憲司 西九州大学, リハビリテーション学部, 教授 (90454941)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 認知症 / 軽度認知障害 / 家族介護者 / 地域支援 / 心理教育 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は，在宅居住の軽度認知障害者（MCI）および軽度認知症者の家族介護者に対して，地域における心理教育プログラムを開発・実施し，その介入効果を検証することである．効果の指標は①認知症疾患の特性やこれから起こりうる症状（予後）へ理解，②介護に対する内発的な力，③認知症の行動・心理症状（Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia：以下BPSD）への対処技術，④問題解決能力，⑤家族の対応力向上よるBPSDの軽減および認知症の進行予防とする．
心理教育プログラムは，セッション1（介護実態調査），セッション2（座学・グループワーク），セッション3（座学・グループワーク），セッション4（座学・実演練習）を1クールとして構成される．
初年度は心理教育プログラムを地域にて予備的に行い，心理教育プログラムの標準モデルを構築した．並行して，心理教育プログラムの効果を測定する尺度として，エンパワーメント評価尺度を開発し，論文としてアクセプトされた．2年目はエンパワーメント評価尺度をアウトカムとして，地域にて心理教育プログラムを実施した．心理教育プログラムは家族介護者のエンパワーメント強化に効果的であることが示唆された（論文作成中）．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
エンパワーメント評価尺度というアウトカムをもって，介入することで心理教育プログラムが家族介護者のエンパワーメントに一定の効果がることが示唆された．
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| 今後の研究の推進方策 |
サンプル数をさらに蓄積し，効果を再検証する．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍により事業の一部（研修会，心理教育プログラム）が開催困難となったため計上できなかった
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