2018 年度実施状況報告書

虚弱高齢者の作業遂行能力改善に特化した施設型集団プログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号	18K02151
研究機関	首都大学東京
研究代表者	石橋裕首都大学東京, 人間健康科学研究科, 准教授 (50458585)
研究分担者	小林法一首都大学東京, 人間健康科学研究科, 教授 (30333652) 小林隆司首都大学東京, 人間健康科学研究科, 教授 (70337989) 石橋仁美東京工科大学, 医療保健学部, 講師 (30583900)
研究期間 (年度)	2018-04-01 – 2022-03-31
キーワード	介護予防プログラム / 作業遂行能力 / 施設型集団プログラム / 作業療法 / 地域支援事業 / 社会福祉 / リハビリテーション
研究実績の概要	本研究は、虚弱高齢者の作業遂行能力に焦点をあて、施設型支援プログラムを開発することを目的としている。初年度である平成30年度は、予備的研究として、地域在住高齢者を対象に効果検証を行った。本研究の目的は, 地域で生活する介護予防・日常生活支援総合事業(以下, 総合事業)の対象者に対して開発した生活行為の可能化プログラム（実験群）を実施した場合, 心身機能の向上プログラム（対照群）と比較して生活目標（GAS-L）, QOL（WHO/QOL26）, 生活機能（TMIG-IC）, 生活満足度（LSI-Z）, 体力に違いがあるのか検証することである. 対象は東京都 A 区に在住する 65 歳から 85 歳までの総合事業対象者で,地域単位で実験群と対照群に割り付け, 成果指標の前後差を比較した. 分析対象者は実験群13 名, 対照群12 名で, 前後差を比較した結果, 全ての項目に有意差はなかったが, LSI-Z と Timed up and Go Test （TUG）に中程度の効果量があり, LSI-Z は実験群, TUG は対照群の中央値が高かった. 本研究より, 生活満足度の向上には実験群, 心身機能の向上には対照群が有効である可能性が示された一方で、生活行為の可能化のためには実験群のプログラムを修正する必要があることが示唆された. この予備的研究で得られた知見は、次のとおりである。第1に、作業遂行能力に焦点をあてたプログラムを行う場合、実際の備品を用いて参加者に生活行為の実体験を促す必要があることがわかった。第2に、作業遂行能力に焦点をあてる場合においても、社会参加に関する目標や意識を明確にする必要があることがわかった。第3に、実施可能性、再現性を確保するためにも、講義担当者が使用するレクチャーノートが重要であることがわかった。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 2: おおむね順調に進展している理由おおむね順調に進展していると思われる。当初、初年度は事例を通してプログラムの構成を検討する予定であり、効果検証は2年目以降に予定をしていた。今回、予備的研究ではあるものの、プログラムを開発し予備的研究を行えたことは、今後の研究進捗にとっては良い事案であったと思われる。しかし、開発したプログラムが必ずしも完成形ではないため、2年目以降もプログラム開発やそのプログラムの対象となる虚弱高齢者の早期発見につながる評価用紙の開発など、随時修正を行っていく予定である。
今後の研究の推進方策	2年目は、開発したプログラムの反省を踏まえつつ、別の切り口からも施設型プログラムを実施する予定である。具体的には、地域在住高齢者を対象に、Information and Communication Technology(ICT)に焦点をあてた介護予防プログラムを開発し、実施する予定である。現在、ICTに焦点をあてたプログラムや民間の教室はあるものの、健康増進と結び付けたプログラムはいまだ開発されておらず、その効果も不明である。今回開発するプログラムは、ICT技術の向上、つまり、対象者の作業遂行能力の向上に焦点をあてつつ、ヘルスリテラシーの向上も図ろうとするものである。プログラムの基盤には人間作業モデル(Model of Human Occupation,以下MOHO)とSSPC(Supporting Social Participation through cosmetics)を参考にした。レクチャーノートや講義手法は、SSPC（石橋仁美ら）を参考にした。今回の効果検証は、単群群内前後比較とし、ヘルスリテラシーの効果を主に検証する。また、ICT技術の習得状況は、質的な分析も含めて検証する予定である。さらに、2年目では、虚弱高齢者の早期発見を目的とした評価表を開発する予定である。具体的には、化粧行為評価表を開発する予定である。今回、この化粧の実施状況に焦点をあて、うまくやれているのか（作業有能性）、ならびに、どのくらい重要なのか（価値）を聞き取る予定である。化粧は女性の外出行動の状況を反映しているため、この評価表が完成することにより、生活行為の実施状況から虚弱高齢者の早期発見が可能になるため、開発する意義は大きいと思われる。以上が、今後の研究の推進方策である。
次年度使用額が生じた理由	当初の計画よりも進捗状況が早く、初年度から効果検証を実施することができた。そのため、人件費等により多くの金額が必要となり、前倒し請求を行った。全体の計画自体に変更はなく、順調であるといえる。