| 研究課題/領域番号 |
18K02175
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| 研究機関 | 日本福祉大学 |
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研究代表者 |
冨田川 智志 日本福祉大学, 健康科学部, 講師 (90441881)
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| 研究分担者 |
北原 照代 滋賀医科大学, 医学部, 特任准教授 (20293821)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | ノーリフティングケア / 介護労働者 / 腰痛予防 / 身体負担 / 客観的指標 / 介護保険施設 / 労働衛生教育 / 研修プログラム |
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| 研究実績の概要 |
2019年11～12月に実施した介護労働者の身体負担調査（腰痛予防のための労働衛生教育・研修プログラム（以下、腰痛予防プログラム）の導入前調査）と2020年11～12月に実施した介護労働者の身体負担調査（腰痛予防プログラムの導入1年後調査）の結果において、介護作業の中でも特に身体負担が大きいと言われている入浴介助に着目し、入浴介助時（準備・片付けも含む）の僧帽筋及び腰部筋の活動状況（休息と持続時間）、上体傾斜角の変化を解析した。
結果、対象施設では腰痛予防プログラム導入後も入浴介助用の移動・移乗補助具／機器が設置されなかったこともあり、主に徒手にて入浴介助を行っており、他の介護作業と比べて僧帽筋・腰部筋の負担は大きく、筋障害のリスクとの関連が指摘されている10%ile値以上の筋負担が一定時間持続し、かつ断続的にかかっていた。さらに、筋休息もほとんど取れていない状況にあった。
一方、腰痛予防プログラム導入前と後を比較すると、導入後のデータは、徒手にて介助を行っているにもかかわらず、腰部筋活動及び上体傾斜角は全体的に低下している傾向にあった。なお、調査対象者の所属フロアの平均要介護度は腰痛予防プログラム導入直前と同じである。
その要因として、腰痛予防プログラムでは、不良姿勢や拘束姿勢を回避する、作業時に壁やテーブル、手すり、膝等に片手をつく、片膝をついて作業する等といった介護作業時の身体負担を減らすための方法も指導していることから、腰痛予防プログラムを通じて腰痛予防の知識と意識が高まり、作業姿勢の改善を図ったものと推察される。
2022年度中に「NLC報告会および検討会」を開催する予定であったが、開催予定時期に全国的なCOVID-19の再拡大がみられ、対象施設も多忙を極めている状況にあったことから、2022年度中の実施は困難と判断した。報告会等の実施方法については現在調整中である。
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