研究課題/領域番号 |
18K02193
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研究機関 | 日本大学 |
研究代表者 |
木村 敦 日本大学, 危機管理学部, 准教授 (90462530)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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キーワード | 認知症 / 食行動 / 食支援 |
研究実績の概要 |
昨年度から実施している「ソース付加が認知症高齢者の食品摂取行動に及ぼす影響の検討」について, 定量データを用いて多面的な分析を行った. その結果, ソース付加による摂取量増加は認知症の程度に関わらずみられること, ファーストチョイスについては先行研究と異なり, 手前にあるものを選択する傾向があることなど新規な発見があった. ソース有無に関わらず手前にあるものを手に取りやすいことは食品選択におけるアクセシビリティの影響といえる. アクセシビリティは児童の野菜摂取などで言及されていた要因であるが, 認知症高齢者の食品選択にも影響を及ぼすことはこれまで知られておらず, 実証データとしては本研究が初めて明らかにしたものと考えられる. これらの結果も含めて, 当研究の成果を高齢者臨床研究を扱う国際誌『Clinical Interventions in Aging』(Impact Factor = 2.585) に原著論文として発表した. また, 研究成果を現場に還元するために, 世田谷区や都立病院の管理栄養士向け講習会等で当成果の紹介を行った. 英文論文はアカデミックな研究実績として優れた媒体である一方で, 論文を発表しただけでは認知症ケアの現場にはその知見が届きにくいという懸念も指摘されている. その意味で, 食品へのソース付加が国内の認知症高齢者の摂取量増加に寄与する可能性について論じた本論文の知見を現場の栄養士や調理士に紹介することは, 本研究の成果還元媒体の1つとして重要であるといえる.
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
前述の通り, 研究成果の一部を国際誌に掲載することができた. また, 次の研究として, ステレオタイプといった認知的要因が認知症高齢者の摂取量に及ぼす影響について, 実験準備及び第一段階の予備的検討を実施することができた. さらに, 研究成果の社会還元という意味で, 前述の通り自治体の管理栄養士向け講習会等で研究成果の発表を行うとともに, 学術書やNHK WEBNEWSでのコメント等を通じて食卓環境が食行動に及ぼす影響について広く啓発することができたといえよう. 以上より, 基本的には順調に研究が進展しているといえる. ただし, 年度終盤に発生した新型コロナウイルスの問題により, 現在準備中の実験計画や成果発表計画については, 見直しが必要となっている.
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今後の研究の推進方策 |
本研究は次年度が最終年度となることから, 現在実施中のステレオタイプ研究についてのデータ解析を進めるとともに, 年度内の成果発表を進める予定であった. しかし, 新型コロナウイルスの問題により, 発表申込を予定していたECVP2020 (2020年8月) をはじめ国際会議の中止・延期が相次いでいることから, 今後の情勢をみて検討したい. 国内学会としては, 研究者のみならず栄養士や企業等の実務家も多数参加する日本摂食嚥下リハビリテーション学会大会 (2020年9月) や日本官能評価学会大会 (2020年11月) を成果発表候補として考えている. また, 本研究は当初から臨床応用を念頭においた研究プロジェクトのため, 学術的な成果発表のみならず, 引き続き自治体の給食施設講習会等を通じて現場への研究成果還元も積極的に推進したい. その実現にあたり, 効果的な研究コミュニケーション手法の開発等も行いたいと考えている. 新規研究に関しては, 老健施設等の現場から検討の要望の多い「BGM」や「食物らしさ」といった感覚・認知的要因について, 新型コロナウイルスの状況もみながら実施可能性を施設側と引き続き検討したい.
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次年度使用額が生じた理由 |
現在推進しているステレオタイプに関する研究が当初の予定よりも早く第一実験を実施することができ, その成果の一部を2020年度の学会等にて発表できる可能性がでてきたことから, 国際会議を含む出張旅費分を確保するために計画的に次年度に繰り越すこととした. ただし, 現在コロナウイルス問題による渡航自粛要請や出入国制限等もあるため, 学会参加についてはその時点での情勢を見極めて慎重に検討したい. また, 成果発表を目指す上で個人差に関する専門的なデータ解析を行う必要がでてきたことから, 次年度はポスドク1名を雇用予定である. 繰越し金の一部はその人件費にもあてる予定である. さらに, 認知症高齢者の食改善に関する国際的論文誌はオープンアクセスジャーナルも多く, 掲載料が研究開始当初の見込みよりも高額となることから, 必要に応じてその掲載費にもあてる予定である.
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