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本研究は，2018年度から2021年度の4年間に渡って行われた。各年度に実施した概要は次の通りである。2018年度は，1) 食関連企業における国が進める健康施策の実施状況（インタビュー調査），2) 外食における「健康な食事」の提供の実態（インタビュー調査），3) 栄養成分表示の利用に関する研究（質問紙調査）の3つの研究を行った。
2019年度は，1) 教材開発と実施可能性の検討（介入試験），2) 外食店舗を対象とした調査（質問紙調査），3) 栄養成分表示に関する研究（既存のデータを使った解析），4) 大学生を対象とした「健康な食事」に関する研究（既存のデータを使った解析）を行った。
2020年度は，外食利用者を対象に調査を行う予定であった。しかし，新型コロナウイルスの感染拡大に伴い，レストラン等での調査が難しくなり，2020年度の調査は中止した。そこで，2020年度は，2019年度実施した外食店舗を対象とした調査データを再解析し，論文執筆や学会発表に専念した。
2021年度は，中止した消費者対象の調査をインターネット調査会社のモニターを対象に切り替え，調査を実施した。
このように，新型コロナウイルス感染症の影響を受け，研究計画を変更せざるを得なかった。しかし，調査をモニター調査に変更するなどの対応をとり，この4年間で15の学会発表，7本の論文を発表した。また，この4年間において，社会情勢も大きく変化し，2021年厚生労働省が開催した「自然に健康になれる持続可能な食環境づくりの推進に向けた検討会」では，産学官の連携が強調されており，本研究が目指す「健康的な食環境整備に向けた食関連企業とのパートナーシップ」は今後さらに注目されると考える。今後の食環境整備の推進において，本研究の研究成果が活用されると期待する。
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