| 研究課題/領域番号 |
18K02254
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
木村 裕和 信州大学, 学術研究院繊維学系, 教授 (80359372)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 固体系室内空気汚染物質 / 飛散挙動 / 拡散挙動 / 床材 / ハウスダスト / アレルギー性疾患 / Dry系標準汚染物質 |
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| 研究実績の概要 |
研究計画書に記載の計画にしたがって進めている．現在までの進捗状況に記載した通りの状況にある．概して述べれば，本研究で目標としている固体系室内空気汚染物質の飛散，拡散挙動の解明とその計測評価方法の標準化という点では必ずしも順調とは言い難い．特に歩行試験においてデータの再現性，定常性の確保に苦慮している．この点（データの再現性，定常性の確保）が当初の見込みほど簡単に解消していない状況にある．一方，模倣ハウスダスト（Dry系標準汚染物質）の作製については，比較的順調に進んでいる．固体系室内空気汚染物質の模倣物質としての標準汚染物質については実験的検討結果から適性条件を見出だせつつある．今後，さらに詳細に検討を進め，実際のハウスダストに近似した居住空間への飛散・拡散性を示す模倣ハウスダスト（Dry系標準汚染物質）の提案に繋げてゆきたい．なお，これら研究から得られた知見については繊維系学会の年次大会等において発表した．また，今年度は本研究に強く関連している日本工業規格（JIS）である「繊維製品の防ダニ加工効果に関する試験方法（JIS L 1920）」の国際標準化を果たすことができた．この規格の国際標準化はISO/TC 38/WG29により審議されたが，小職がWGの議長を務めたものである．WGにおいて審議，作成した国際規格案が2019年にISO規格ISO 21326「Textile-Test method for determining the efficiency of products against house dust mite」として発効された．これは派生的ではあるかも知れないが，関連研究として進めている本研究の一つの成果であると感じている．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究実績の概要に記載した通り，昨年度（平成30年度）に引き続き，今年度も歩行実験方法の検討を継続している．また，アレルギー性疾患のアレルゲンとして注目されているダニの死骸片やダニの糞の大きさに相当する粒径5μm～10μmの模倣ハウスダスト（Dry系標準汚染物質）の試作に取り組んでいる． 歩行実験では，標準汚染物質としてJIS Z 8901に規定された「試験用粉体15種」を用いて試料床材上への散布方法を4通りに変えて実験を行うとともに複数の試験者により歩行動作にともなう汚染物質拡散挙動について検討を加えた．その結果，標準汚染物質の散布方法としてはメッシュを用いてできるだけ試料表面に均一に散布する方法を用いる方が飛散量の多いことがわかった．また，歩行実験の結果から試験者の体格が飛散量に及ぼす影響は認められず，歩行速度，歩幅，歩数などの歩行条件が標準汚染物質の飛散量に支配的であることなどが明らかになった．しかし，歩行実験から得られるデータの再現性，定常性は良好であるとは言い難い．本研究で目指すハウスダスト飛散量評価の標準化についてはさらに多面的な検討を進める必要がある．一方，模倣ハウスダスト（Dry系標準汚染物質）の作製については，自動乳鉢による粉砕時間と粒径の関係などを明らかにすることができた．また，流動パラフィンの投入量が作成した標準汚染物質の飛散量に支配的な影響を及ぼすことがわかった．これらの研究成果については日本繊維機械学会年次大会および繊維学会秋季研究発表会において報告した．今後は実際の居住空間などから採取，回収したハウスダストの飛散挙動を再現できる標準汚染物質の開発を進める方針である．
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は，実際の歩行時に生じるハウスダストの飛散挙動と飛散量を的確に把握するとともに何らかの促進型試験機などを用いて実際の居住空間に飛散し拡散するハウスダストを適切かつ促進的に再現できる試験方法を検討する．また，これと並行して現在取り組んでいる培養土，ピートモス，はくとう土，珪藻土，ポルトランドセメント，活性炭，流動パラフィンからなる標準汚染物質の開発を進める．適切，合理的な模倣ハウスダスト（Dry系標準汚染物質）を試作し，実際のハウスダストに近似した居住空間への拡散性等を示す模倣ハウスダスト（Dry系標準汚染物質）の提案に繋げてゆきたい．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
実験環境の整備に取り掛かる予定であったが，歩行実験等の条件が未解決であったためクリーンブース等の実験設備の規模が決まらず，導入が遅延している．次年度以降，円滑な予算の執行に努める．
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