| 研究課題/領域番号 |
18K02345
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| 研究機関 | 昭和女子大学 |
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研究代表者 |
緩利 誠 昭和女子大学, 総合教育センター, 准教授 (80509406)
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| 研究分担者 |
青木 幸子 昭和女子大学, 総合教育センター, 准教授 (10572191)
中井 大介 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (20550643)
安藤 福光 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 准教授 (40508545)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 社会に開かれた教育課程 / 教科等横断カリキュラム / 探究的な学び / 共創する学び / 学校組織開発 |
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| 研究実績の概要 |
令和2年度も、分析チームと介入チームを組織し、研究代表者である緩利誠（昭和女子大学）による統括のもと、両チームが協働しながら研究を進めた。ただし、令和2年度は、コロナ禍の影響を強く受け、研究協力校との協働が制約され、一部を除き、中断せざるを得なかった。また、当初予定していた本調査も実施を見送った。そのため、令和2年度は主にこれまで収集済みのデータを様々な視点から分析し直すことで理論的な検討を深めるとともに、令和3年度に向けた企画・準備を中心に作業課題を遂行した。
まず分析チームは、本研究が掲げる鍵概念である「越境による共創」の仮説的な分析枠組に基づき実施した予備調査（対象：高等学校教諭、サンプル数：700名）の結果を再分析することで、促進要因と阻害要因を探索的に抽出した。また、1990年代以降の高等学校改革の動向を整理・分析することで、その特徴を特定し、カリキュラムデザインとの関連において、国内の先進校事例から「越境による共創」を創発するための戦略的手がかりを明らかにした。
次いで介入チームは、令和元年度に掲げたコンセプト「共創する学び」のより一層の具体化や理論化を図るために、研究協力校において実験的なカリキュラムを企画・展開した。その際、コロナ禍で注目を集めたオンライン授業／リモート学習も取り入れ、その可能性と課題を実践的に考究したところ、メディアとの創造的接触の必要性が看取できた。また、これまでのエピソードを分析することで、「社会に開かれた教科横断的で探究的な学び」が陥りやすい“罠”を明らかにした。
あわせて、分析チームと介入チームが協働することで、「越境による共創」を学校の内側から創発するための本質的な問いを導出することにも成功した。なお、これらの研究成果は未発表のものも多いため、今後、積極的に発表・発信を強化していく予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
コロナ禍の影響を強く受け、当初計画からするとやや遅れている。ただし、本調査の実施も目途が立ち、モデル構築に向けた見通しは得ている。全面的に実証することは厳しいが、主要な部分にフォーカスを定めて研究を進めれば、具体的な成果創出が可能である。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和3年度も引き続き、分析チームと介入チームを組織し、研究代表者である緩利誠（昭和女子大学）による統括のもと、両チームが協働しながら研究を進める。令和2年度はコロナ禍の影響により、当初予定していた本調査や研究協力校との協働開発（介入実践）を中断せざるを得なかった。すでに収集済みのデータ分析等は進めることができたため、令和3年度は先送りにした研究課題を本格的に遂行し、それらの成果をもとにして、カリキュラム・オープンイノベーションのプロトタイプモデルの構築（中等教育におけるカリキュラム統合モデルと「越境による共創」を創出するプロセス／ステージモデルの両輪で構成する予定）を目指す。具体的には次の通りである。
分析チームは、①「越境による共創」の本調査（サンプル数：700名程度を予定）の実施・解析、および、②日本とフィンランドにおける先進事例校の比較分析とその考察を遂行する。他方で、介入チームは、①研究協力校における「共創する学び」の企画・実践とその効果検証、②「共創する学び」の理論的基盤の確立、③「共創する学び」を効果的に進めるためのサポートツールの開発を行う。
これら両研究チームの成果を統合することでカリキュラム・オープンイノベーションのプロトタイプモデルの構築を図り、「越境による共創」プロセスの自校化に向けたカリキュラムコンサルテーションの方法についても検討する。両チームの成果は学会で発表し、学術雑誌に投稿する。あわせて、フォーラムも開催する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍の影響により、本研究課題で定めた作業課題のうち、中学校・高等学校教諭を対象とする質問紙を用いた本調査の実施を次年度に見送ったため。また、記事掲載料が必要な研究業績があり、その支払いが年度をまたいで発生したため。いずれも、令和3年度に本調査を実施し、記事掲載料も支払う。
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