| 研究課題/領域番号 |
18K02388
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
李 敏 信州大学, 学術研究院総合人間科学系, 准教授 (30531925)
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| 研究分担者 |
鄭 成 早稲田大学, 社会科学総合学術院, 准教授(任期付) (20386668)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 留学の効果 / 日本留学 / 中国人留学生 / 北京日本学研究センター |
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| 研究実績の概要 |
R2年度は①北京日本学研究センター卒業生を対象とするインタビュー調査の内容をまとめたうえで、修士課程修了後研究者、大学教員をつとめる修了者の留学効果をめぐり、研究論文を執筆し、掲載することになった。現段階の研究成果を踏まえ、さらに②修士課程修了後公務員、機関団体職員、会社員、ジャーナリストなどの進路を選んだ修了者に対する調査を実施すると同時に、③中日共同で日本語教育・日本学教育に注力する北京日本学研究センターの人材養成方式と比較することを目的に、中国における非日本語専攻出身の日本学研究者を対象とする調査も新たに発足させた。
研究成果①の研究は、留学効果を測る基準の多面性と留学効果を影響する時代の要因に着目し、中国の政治経済が大きく変革した1995年～1999年の第3次5か年計画期間中に進学した学生に焦点を当て、時代の変化、日中関係の変化が日本留学の効果に与える効果について分析を試みた内容である。この分析を通して①事例研究はより立体的，かつ多面的に留学効果を提示することに対してはきわめて有効であることを明らかにし、事例研究を通して留学の間接効果を究明することが留学の効果の検証に欠かせないものである。また、②時代による日本留学の効果を検証することが重要であることも今回の事例研究を通して明らかになった。
この研究成果は北京日本学研究センター、国際交流基金にフィードバックし、両機関の事業評価の資料の一つになっている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本来は北京日本学研究センターの関係者、特にセンター長経験者、教員担当者のインタビューを予定していたが、コロナ禍の関係で実現には至らなかった。一部はSNSなどのツールを利用してインタビューを行ったものの、調査対象者が高齢の方が多いため、遠隔調査ツールの利用には限界がある。
卒業生を対象とするアンケート調査も、関係者がコロナ禍の対応で時間をとられたため、予定とおり実施ができなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
①引き続き遠隔でインタビュー対象者のヒアリングを継続する。
②研究、教育分野以外の修了者、異なる時代の修了者へのヒアリングを継続する。
③現実を見ながら、アンケート調査を実施する。
④北京日本学研究センターと比較できるように、中国における非日本学研究出身の日本学研究研究者を対象にヒアリングを実施する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナウイルスの流行により、予定していた海外出張と関係研究会の開催を取り止めたため、次年度使用額が生じた。
次年度使用額は予定どおり出張旅費として使用したいが、できない場合には、オンラインでの調査費等に充てることを計画している。また、日本学研究者のデータベースを作成するために、人件費を予定している。
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