| 研究課題/領域番号 |
18K02539
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| 研究機関 | 熊本大学 |
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研究代表者 |
赤木 恭子 熊本大学, 大学院教育学研究科, 准教授 (90459975)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 対話的な学修 / 美術教育 / 連携と共創 / 地域社会 / 媒体性 / キュレーション / クロスカリキュラム / Project based Learning |
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| 研究実績の概要 |
令和4年度の研究実績の概要を次に記す。
研究計画に従い、令和4年度は、これまでの活動内容や研究成果を振り返り、全体をまとめる段階としている。
当該年度は、昨年度に引き続き、芸術や美術に関わり、日常から心象を刻む創作行為に着目し、「事象のフローにおける媒体性」を観点として研究を行った。そこで、連携や共創を踏まえて、より高次の構想や事物の発展に至る過程や働きに創出されていく対話的な場について、さらに、理論的な考察を進めた。実践的な視点としては、遠隔授業用に作成した「学修シート」や、動画等、メディアコンテンツの制作における教師用教材の位置づけ、入れ子構造で進行する学校間連携の諸相や教授方法等を主に考察した。その中で、自他の相関にアナライズされていくリアリティ（実感）に基づく経験の諸相において、改めて、創造的な起点としての文化的な視野や、多様性等から立ち上がる‘フレームワークと連関するイメージ’を意味づける媒体のあり方について追究した。そして、美術教育において、対話へ向かうProject based Learning（探究する学び）を内包する学修の場について、被教育者と共にある教育者との関係性に、他者世界と対峙し、インタラクトしていけるような共在性に基づく学びのプロセスと、造形行為を通した反省的なサイクルを見出すに至った。
本研究による成果は、学会発表、および論文として提示した。
以上から、令和4年度は、社会性や世界観等の知識や概念を含むイメージの文脈を再構成する経験的な創作活動へのアプローチにおいて、それらを拓く‘次世代に向けた対話的な学修の可能性’の一端を示すことができたと考える。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
令和4年度の実績概要に照らし、次に、研究活動の進捗状況を記す。
本研究は、大学教育（美術教育）において、地域社会における美や造形のあり方を、創作行為におけるイメージによって見出される媒体の性質から捉え、学修に関わる対話的な経験へのプロセスに至る可能性を考察するものである。
研究計画上、令和4年度は、これまでの実践をまとめ、考察を進める段階として、既存の研究内容を振り返り、学会等で研究発表を行うと共に、その成果の一部を論文として発表した。当該年度は、前年度に引き続き、コロナウイルスの影響により、現地での調査活動や対面での発表等、直接的な対応を除いた研究活動に終始する結果となった。そのため、本研究においては、主軸となる大学教育及び美術教育に深く関わる連携や共創による対話的な場の理論的な考察を進めたが、全体をまとめる段階には到達していない。また、前年度に引き続き、本研究課題におけるメディアコンテンツを用いた活動等についても、コロナ禍で実施できなかったため、今後は、現状に合わせて研究内容を考慮し、研究を進めていく予定である。
以上を踏まえて令和4年度は、研究計画に基づき、「対話的な場」における観点を見出す等、研究に多少の進展はみられたが、昨年度に増して、コロナ禍の影響が大きく、全体として活動が滞る状況となったため、進捗状況は遅れていると考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究期間の延長を経て、本研究の最終年度に当たる令和5年度は、前年度の研究方針と同様に、これまでの研究成果をまとめ、考察と公表を行う予定である。これらを実施するにあたり、令和4年度の研究実績の概要と進捗状況を踏まえ、今後の研究の推進方策を以下に記す。
１．これまでの実践の成果を学会等へ発表すると共に、地域社会を拓く連携や協働による学びの場のあり方から、「対話的な学修」が見出されていく可能性について追究する。
２．大学教育（図工・美術）における教育内容の考察と、これまでの研究経緯を記すアーカイブズやメディアコンテンツの制作に関する研究活動を行う。
以上については、コロナ禍での研究の進捗状況を踏まえて、大学教育を中心とした調査・研究・教育の関わりの中で、美術教育における対話的な学修の可能性を追究する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
令和4年度は、前年度と同様に、コロナウイルスの対応で、メディア機器を用いた活動や、カリキュラム構想・教材開発に関する考察、学会他、現地調査・研究等、対面や移動を含む実践的な活動が留まる結果となった。さらに、介護休業他、ライフイベント等への対応も重なったことから、研究が滞る事態ともなり、研究の推進に関連した予算が次年度へ繰り越しとなっている。
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