| 研究課題/領域番号 |
18K02540
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| 研究機関 | 大分大学 |
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研究代表者 |
長谷川 祐介 大分大学, 教育学部, 准教授 (30469324)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 学級活動 / エビデンス / 実践知 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は，アクションリサーチの手法を用いて「エビデンスと実践知の統合に基づく学級活動の実践改善プログラム」を開発することを目的としている。具体的には構想した「エビデンスと実践知の統合に基づく学級活動の実践改善プログラム」を研究者，熟達教師（学級活動の実践 経験が多い教師），若手教師（学級活動の実践経験が少ない教師）の三者協働で実施し，その効果検証を行っていく。
2019年度は次の3点を行った。第1は2018年度の研究成果報告である。学会発表をとおして，2018年度の研究成果を報告した。第2は「エビデンスに基づく教育」に関する理論的検討と学級活動におけるエビデンス活用の基礎的考察についてである。2018年度同様，2019年度においても本研究に関する理論的検討の成果の一部を公表した。また方法論に関する研究会等に参加し，エビデンスに関する分析方法の深化を図ると同時に，利活用のあり方についての考察を行った。
第3は「エビデンスと実践知の統合に基づく学級活動の実践改善プログラム」の本実施である。エビデンス活用の基礎的考察ならびに2018年度の成果と課題を踏まえ，エビデンスと実践知を統合した実践改善プログラムに基づきつつ，若手教師の公開授業（学級活動（1）ならびに学級活動（2）食育）に向けたプログラムに取り組んだ。具体的には研究代表者が，エビデンスを用いながら学校現場の書記を行うという役割を担いながら，若手教員の学級活動の実践改善支援を行い研究をすすめた。2020年2月に公開授業を含む公開研究会を開催し，研究成果の報告と意見交換等を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2019年度は概ね年度当初の計画通り研究をすすめられた。第1は2018年度の研究成果報告である。日本特別活動学会第28回大会において，2018年度の研究成果を報告した。第2は「エビデンスに基づく教育」に関する理論的検討と学級活動におけるエビデンス活用の基礎的考察についてである。本研究に関する理論的検討の成果の一部を，杉田浩崇・熊井将太（編）『「エビデンスに基づく教育」の閾を探る』における分担執筆において公表した。また2018年度同様，2019年度においても方法論の研究会や学会等に参加しながら，エビデンスに関する分析方法の深化を図ると同時に，利活用のあり方についての考察を継続的に行った。
第1と第2を踏まえながら，第3は「エビデンスと実践知の統合に基づく学級活動の実践改善プログラム」の本実施を行った。2018年度同様，2019年度も研究代表者が主催する小学校教師の学習ネットワークの参加メンバーを中心にプログラムの本実施を行った。2019年度は特に若手教師の公開授業（学級活動（1）ならびに学級活動（2）食育）に向けたプログラムに取り組んだ。2020年2月に公開授業を含む公開研究会に向けて，研究メンバーとともに学級活動の授業ならびに給食参観等を継続的に行いつつ，3ヶ月に1回程度，研究会を開催し，公開授業に向けた指導案等の検討を行った。さらに2019年12月に児童対象にした質問紙調査を行い，その結果を実践改善のために活用した。2020年2月の公開研究会において，特別活動に関心を持つ研究者ならびに小学校教員に対して研究成果の報告を行いつつ，研究会参加者と研究テーマに関する意見交換を行った。なお新型コロナウィルスの感染拡大による小学校休校のため，2020年3月に予定していた質問紙調査は実施できなかったが，それ以外は概ね年度当初の計画通り研究を実施できた。
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| 今後の研究の推進方策 |
2018年度2019年度の研究を継続しつつ，2020年度は知識社会における新たな学級活動指導力育成に関する考察を行う。ただし2020年度は新型コロナウイルス感染症対策により，研究計画の変更を行わないといけない事態が発生する恐れがある。その点を踏まえつつ，2020年度は次の2点について研究を行う。
第1は研究成果の報告である。2018年度，2019年度の研究成果について論文化する。学会発表等については，新型コロナウイルス感染症の情勢を踏まえつつ，可能な範囲で実施したい。
第2はエビデンスと実践知の統合に基づく学級活動の実践改善プログラムの効果と課題を多角的に検討するため，これまでとは異なる小学校で調査研究を実施する。新型コロナウイルス感染症対策をとりながらの研究実施が求められるため，学級活動の実践に高い関心を持ちつつ安全対策を取りながら学級活動の実践可能な小学校ならびに教員の協力を得ながら研究をすすめていく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2019年度は予定より調査回数が減少したため，データ入力作業に関わる人件費・謝金の執行額が予定より少なくなった。
研究計画に基づきながら研究をすすめつつ，2020年度は新型コロナウイルス感染症の拡大防止策を講じながら研究を実施していく必要がある。そのためこれまで以上に情報通信技術の活用が求められる。そこで2020年度は，研究計画ならびに内容に基づく予算執行を行うことに加えて，研究打ち合わせや調査等において活用する情報通信技術に関わる物品等も購入する予定である。
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