| 研究課題/領域番号 |
18K02551
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| 研究機関 | 新潟青陵大学 |
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研究代表者 |
岩崎 保之 新潟青陵大学, 福祉心理学部, 教授 (60410247)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 総合的な学習の時間 / 総合的学習 / 総合的な学習 / チームとしての学校 / チーム学校 / 活性化 / 社会に開かれた教育課程 / カリキュラム・マネジメント |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、チームとしての学校で「総合的な学習の時間」（以下「総合的学習」と略記する）を活性化するために、汎用的に実施できるストラテジー（戦略：方策や取組の組み合わせ方を表した道筋）を研究開発し、具体的なタクティクス（戦術：具体的な方策や取組）も例示したリーフレットを作成・配布することである。
平成３０年度は、「総合的学習」の取組で成果をあげている小・中・高等学校のミドルリーダー的な教員及び校長を対象として、半構造化面接法に基づく面接調査を実施した。主な調査内容は、ミドルリーダー的な教員及び校長が「総合的学習」の実施に関して勤務校でどのような役割を担ったり、どのような成果と課題を認識したりしているかや、過去に直面した課題をどのように克服してきたか、などである。
この面接調査の実施に当たっては、小・中・高等学校の教員や教育委員会の指導主事といった研究協力者から調査内容に関する助言を得たり、教員研修団体から支援を受けたり、教育系ＮＰＯ法人からスーパーバイズを受けたりした。
また、面接調査の実施に先立ち研究代表者が所属していた研究機関の倫理審査を受審し、認可された後に面接調査を実施した。
さらに、面接調査の際に録音した音声データは、文字起こしをした上で、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ（Modified Grounded Theory Approach：M-GTA）による分析に向けた準備作業を順次、実施した。
上記の研究実績は、「総合的学習」の活性化に向けた汎用的なストラテジー及びタクティクスの研究開発に向けた基礎的資料として位置付く重要なデータを収集している点において、研究上の意義が認められる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の研究計画書に記載している平成３０年度の研究計画は、次の通りである。
１）ミドルリーダー的な教員の役割、成果・課題の認識、課題の克服に関する調査
２）校長の役割、成果・課題の認識、課題の克服に関する調査
１）については、「総合的学習」で成果をあげているミドルリーダー的な教員（小・中・高等学校それぞれ５名ずつ）を対象とし、半構造化面接法に基づく面接調査を行うこととしており、現在までに１５人中１３人の面接調査を実施するとともに、文字起こしをしたデータの分析に着手している。また、２）については、「総合的学習」で成果をあげている学校の校長（小・中・高等学校それぞれ５名ずつ）を対象とし、半構造化面接法に基づく面接調査を行うこととしており、現在までに１５人中１３人の面接調査を実施するとともに、文字起こしをしたデータの分析に着手している。
これら２つの研究は、平成３１年度／令和元年度の上半期まで継続して行う計画となっている。残余の期間で残る４件の面接調査を実施したり、文字起こしをしたデータの分析をしたりすることは可能であることから、本研究の現在までの進捗状況は、「おおむね順調に進展している」と判断される。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究の研究計画書に記載している平成３０年度／令和元年度の研究計画は、平成３０年度の研究を上半期まで継続するとともに、新たに次の研究に取り組むこととしている。
３）「総合的学習」を持続的に発展させるタクティクスおよびストラテジーの検証
具体的には、上記１）及び２）の研究結果に基づいて「総合的学習」を持続的に発展させるタクティクスおよびストラテジーの案を構築する。そして、その案に基づき質問紙を設計し、小・中・高等学校（３校種合計で３千校程度を無作為に抽出）の「総合的学習」担当教員および校長を対象とした質問紙調査を実施する計画である。
これらの研究は、教育系ＮＰＯ法人のスーパーバイズを受けながら、研究計画書に記載してある研究計画・方法にそって研究を推進していく。
なお、研究代表者が所属する研究機関が平成３１年４月より変更となったため、上記１）及び２）の面接調査については、新たに所属する研究機関の倫理審査を受審し、認可された後に実施する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
【次年度使用額が生じた理由】
「物品費」の実支出額の累計額が当初の計画よりも下回ったことと、「人件費・謝金」の実支出額の累計額が当初の計画よりも大きく下回ったことが、主な理由である。後者の理由の具体については、面接調査の録音データの文字起こしを専門業者に委託した際の単価が当初の計画よりも安価であったことと、面接調査対象者の多くが謝金の受け取りを辞退したことである。
【使用計画】
平成３０年度には十分に収集できなかった文献（学術図書）を購入する予算として、「物品費」に合算計上して使用する。
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