| 研究課題/領域番号 |
18K02567
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
河野 桃子 信州大学, 学術研究院総合人間科学系, 講師 (10710098)
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| 研究分担者 |
池田 華子 天理大学, 人間学部, 准教授 (20610174)
孫 美幸 文教大学, 国際学部, 准教授 (40755493)
曽我 幸代 名古屋市立大学, 大学院人間文化研究科, 准教授 (40758041)
大山 博幸 十文字学園女子大学, 人間生活学部, 准教授 (80383339)
青木 芳恵 帝京大学, 公私立大学の部局等, 講師 (80708040)
木戸 啓絵 岐阜聖徳学園大学短期大学部, その他部局等, 講師 (90746439)
福若 眞人 四天王寺大学, 教育学部, 講師 (50844445)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 対話 / ホリスティック / 教師教育 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、対話的な手法が教師の主体的な学びへの助けになるとの仮説に基づき、最終的に、対話的な手法に基づくホリスティック（全体的）な教師教育プログラムの開発を目指して共同研究を行っている。本年度は、この目的に向けて、大きく分けて4つの方向から研究を進めた。
(1)「対話」についての発展的研究：初年度に行った「対話」についての基礎的研究を踏まえ、「対話」概念、とくに対話的手法について、アクティヴ・インタビューやオープンダイアローグに着目した研究を行った。また、本研究の研究協力者と中等教育の教員とが対話的に授業づくりを行っている事例についての検討を行った。
(2)関連する概念についての発展的研究：「対話」に関連が深いと考えられる諸概念（多文化共生、持続可能性、ESD、SDGs、教育/ケア）や、「ホリスティック」という概念について、前年度の基礎的研究を踏まえた上で、研究分担者・研究協力者のそれぞれの専門領域の知見を活かした研究を行い、論文・学会発表・書籍等の形でその成果を公表した。
(3)対話的手法に基づくインタビュー内容の分析と教員研修への応用可能性の検討：初年度に実施したインタビュー記録の分析を行った。またその内容の一部を取り上げ、インタビュアー、インタビュイーがともにラウンドテーブルに登壇して、ホリスティックな「対話」の場がどのように形成されていくのかについての考察を行った。フロアの参加者とともに行ったワークショップを通じて、実施時間や参加者の役割分担等について、今後の見通しを得た。ここでの成果は次年度中にまとめ、公表する予定である。
(4)本研究の取り組みそのものについての国際的な意見交流：研究分担者の一部が国際学会に参加し、本研究の取り組みについて報告を行った。また、フロアからコメントをもらい、意見交流を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本来、初年度に実施する予定であった3つのインタビューのうち1件が、一度目は台風により延期、二度目は新型コロナウイルスの感染拡大のため、実施が困難となった。このインタビューについては、協力を依頼している対象者が高齢であるため、インターネット等を通じたインタビューの実施も困難であると考えられる。このため、現在、すでに実施済みの2つのインタビューの成果を活かして研究を進める方法を検討中である。
この点を除いては、研究はおおむね順調に進行している。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、2つのインタビュー調査の結果を分析・公表するなかで、教師が、(1)自身の現在の教育観を言語化するのを助ける問いと、(2)ある実践を抽象化された言葉で説明し直すことで、自身の教育観を違う角度から意味づけ直す問いとの、2つのタイプの問いの条件を明らかにする。また、「語り手」「聞き手」「記録者」の役割分担を精緻化した上で、研修等に使用できる50分程度のワークショップを想定したプログラム、ワークシートを開発する。
当初、作成したプログラム、ワークシートは、一部の研究分担者・研究協力者の勤務校にて検証を行う予定であったが、新型コロナウイルスの状況により、今年度中の対面実施は難しい可能性がある。この場合、メール等を通じて教員からの意見をもらうなど、代替の方法を検討する。
また、2つのインタビュー調査のデータとそれに関する分析をまとめ、令和2年度に著作として刊行する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
実施予定だったインタビューが、台風、新型コロナウイルスの感染拡大により実施できなかったため、交通費、宿泊費、テープ起こし費等が次年度使用額となった。また、未実施のものも含め、3件のインタビューの確認作業のため計上していた交通費、宿泊費も、新型コロナウイルスの影響により未使用のままとなった。次年度中に、1件のインタビューと3件のインタビュー確認を対面で行うのは困難であると判断し、これらの次年度使用額については、実施済みインタビューのローデータを掲載した（最終報告書とは別の）報告書の刊行に充てる予定である。
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