研究課題/領域番号 |
18K02591
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研究機関 | 日本体育大学 |
研究代表者 |
稲田 結美 日本体育大学, 児童スポーツ教育学部, 准教授 (30585633)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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キーワード | 女子 / 理科教育 / 理系能力 / 進路選択 / ジェンダー |
研究実績の概要 |
本研究では、初・中等教育段階の女子の理系能力を伸長し、理系への進路選択を促進することを目指し、まずは、これまで日本で実施されてきた取組の内容や成果を横断的に分析し、それらの動向や特徴を総括することを第一の目的としている。そして、女子児童・生徒の理系分野に対する学習の現状を調査し、取組が展開されていなかった時代との比較を通して、その変容と現在の問題点を解明することを第二の目的としている。そのうえで、諸外国における近年の方策を日本の方策と照らし合わせ、今後の日本に求められる方策について検討・提案することを第三の目的(最終目標)としている。 2018年度は、第一の目的について、日本における女子の理系能力伸長および理系進路選択促進を指向する2000年以降の産学官による多様な取組に関する情報を収集し、資料や文献の読解・整理を行った。そして、第二の目的については、女子中学生の理科学習に対する意識と態度を継続的に調査するための最初の段階として、公立中学校の1年生を対象に質問紙調査を実施した。その結果、理科の勉強への好感度、大切さの実感、日常生活あるいは将来への有用性の認識、理科に関係する職業への就業意欲等については、顕著な男女差は見られず、15年前の学力調査等と比較すると、男女差が縮小していることが推測された。一方で、理科嫌いの理由、理科のイメージ、理科を学ぶ目的等については、部分的に男女差が見られ、理科と日常生活との関連性を授業で強調することが、特に女子に有効である可能性が示唆された。これらの結果については、日本科学教育学会年会において発表した。さらに、この調査対象校において引き続き調査を行い、女子が一般的に苦手とするエネルギー領域の理科授業を参観し、女子の興味・関心を喚起する教材の開発・実践・評価を行い、一定の成果を得ることができ、次年度以降の課題と研究計画を検討した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の第一の目的については、Web上での情報の収集と整理にとどまっており、まだ日本各地の多様な取組についての情報が不足している。また、各取組の方策に関する情報は容易に入手できるものの、女子の理系能力伸長や理系進路選択の促進という視点からの具体的な成果と課題については入手困難であり、今後、情報の収集方法を変更・拡大する必要がある。そのため、第一の目的については、予想より進行しなかったといえる。 しかし、その一方で、第二の目的については、調査対象校の協力を得られ、順調に進展している。単年度での女子の理科学習の調査のみならず、次年度にも継続して調査および授業実践が可能となったため、現状分析と過去との比較に加え、すでに女子の理系能力伸長のための方策や授業の開発にも着手でき、第三の目的に取りかかっている状況である。 これらのことから、計画より進んでいる部分とそうではない部分があるため、総合的に判断すると(2)おおむね順調に進展している、といえる。
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今後の研究の推進方策 |
第一の目的に関しては、2019年度も引き続き調査を行う。全国各地の取組については、Web上の検索だけでなく、教育関係の研究会やSTEM関連の学会から情報を収集したり、取組を実践している機関・施設・団体等に聞き取り調査を行ったりする。特に、女子の理系能力伸長や理系進路選択の促進という視点から、各取組の具体的な成果と課題を明らかにする。そして、2020年度には、横断的に各取組を比較して、その特徴や傾向、今後の課題を指摘する。 次に、第二の目的については、現在の調査対象校に引き続き、調査と授業実践を依頼し、理科に限らず、算数・数学・技術といったSTEM関連の科目に対する意識と態度に関して、質問紙調査・インタビュー調査を実施し、男女差や女子の傾向等を明らかにする。特に2019年度には、中学2年生を主たる調査対象とし、女子が理科で最も苦手とする「電気」の単元において、興味を低下させない方策について検討し、授業改善を行う。2020年度には、引き続き3年生を対象として調査と授業実践を行う。 第三の目的については、第二の目的での授業実践に導入する方策の開発にも関わるため、2019年度から検討に入る。科学教育におけるジェンダー問題に関する研究を牽引してきたアメリカとイギリスの最新の方策を調査対象とし、日本にはない特徴を明らかにし、日本で導入し得る新たな方策を開発し提案する。2020年度以降には、現地での一次資料の入手と聞き取り調査も行いたい。 これらの研究から得られた成果については、教育関連の学会において発表し、学会誌に論文を投稿する。なお、本研究は、質問紙調査やインタビュー調査を含んだ人を対象とする研究であるため、倫理面での配慮を欠かさずに実施していく。
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次年度使用額が生じた理由 |
第一の目的に関して、これまでの多様な取組を調査する際に、日本各地に訪問し、現地において聞き取り調査を実施するための旅費を多く計上していたが、そこに至る事前のWeb上での情報収集に時間がかかったため、使用することができず、次年度へ繰り越すこととなった。 2019年度には、これらの調査に加え、中学校での調査と方策の開発・実践のために、理科の実験器具などを新たに購入する費用が必要となるため、次年度使用額をその部分に充当する。
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備考 |
基調講演「自然科学教育とジェンダー:初等・中等教育の現状と課題」、平成30年度女性活躍促進セミナー 自然科学分野で女性を育成するのに気をつけたいこと、広島大学 ダイバーシティ研究環境実現イニシアティブ(牽引型)「国際ダイバーシティ研究環境実現プログラム」、2019年3月1日
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