| 研究課題/領域番号 |
18K02591
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| 研究機関 | 日本体育大学 |
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研究代表者 |
稲田 結美 日本体育大学, 児童スポーツ教育学部, 教授 (30585633)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 女子 / 理科教育 / 理系能力 / 進路選択 / ジェンダー |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、女子の理系能力を伸長し、理系への進路選択を促進する方策の開発を目的としている。そのために、第一に、過去の取組の動向や特徴を総括する。第二に、女子の理系分野に対する学習の現状を調査し、現在の問題点を解明する。そして、第三に、海外の最新の状況と方策を参考にし、第二と併せて今後の日本に求められる方策について提案する。
2020年度は、第一の情報収集と第二の現状調査の分析を引き続き行い、第三の方策開発の具体的な視点を得た。特に、第二については、調査対象校を固定し、中学入学時から同一の生徒を対象とし、3年間の追跡調査の途中経過として、主に次のことが明らかとなった。中学2年10月末時点での状況として、中学2年の学習を進めるうちに、理科学習に対する意識の一部で男女差が拡大した。この段階では、女子が最も苦手とする電気単元は学習しておらず、電気単元以外にも女子の理科離れの要因が少なからず存在することが示唆された。また、学習内容への好感度の結果から、女子は数的処理あるいは定量的な扱いが求められる内容への好感が低いことが推測された一方で、理解度の認識については、男子と同程度の項目が多いことから、男子と比較して女子は学習内容を「よく分からない」と思っているわけではないことが明らかとなった。このことから、内容に対する好感度の低さの原因は、理解度の認識以外にあることを指摘した。これらの結果については、日本理科教育学会全国大会にて発表した。
2020年度はコロナ禍によって、予定していた諸外国への調査は実施することができなかった。しかし、国内において教育社会学と算数・数学科教育学の研究者と共に、女子の理工系進路選択を促す教師教育について、具体的な方策を検討することができ、本研究の方策開発の具体的視点を得ることができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
理科学習におけるジェンダー問題について先進的な取組を実践しているアメリカやイギリスなどの諸外国を訪問し、学校の理数系科目の女子の学習について聞き取り調査を行う計画であったが、コロナ禍により実施することができなかったため、研究計画の一部を進めることができなかった。
その一方で、「理数系教育とジェンダー：学校教育にできること」というオンラインシンポジウムでの登壇を通して、理科に限らず、数学や体育、社会科といった他教科の教育研究者や理工系の研究者、教育社会学の研究者等とも本研究のテーマに関わる議論ができたため、新たな研究の視点を得ることができた。さらに、調査対象の中学校では、授業への介入はできなかったが、生徒への意識調査は実施でき、データを蓄積することはできた。
これらのことを総合的に判断すると、(3)やや遅れている、と判断できる。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究手順の第一については、2021年度も情報収集と分析を続ける。第二については、調査対象の中学校の3年間分のデータの後半部分を分析し、中学校段階での女子の理科学習の現状と問題点を総括する。その際、新たな教材や授業方法等を用いて、授業に介入することができた単元については、より詳細に生徒の学習の変容を分析し、介入の成果を評価する。
そして、第三については、コロナ禍により海外に赴いての調査は困難であることから、Web上での調査やオンラインでの聞き取り調査などを通して、諸外国における女子の理科学習促進のための最新の方策に関する情報を入手する。また、コロナ禍で国内および海外ともに、理科学習そのものがどのように変化しているのかについても明らかにする。そのうえで、第一と第二の成果を併せ、女子の理系能力の伸長と理系への進路選択の促進のために今後求められる方策を具体的に検討し、提案する。
これらの研究で得られた知見や成果は、教育学関連の学会等で報告する。また、教育学や理科以外の教科教育学の研究者との意見交換も継続する。なお、本研究は人を対象とする研究であり、質問紙調査やインタビュー調査を実施するため、倫理面での配慮を引き続き行っていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2020年度は予定していた海外への訪問調査がコロナ禍により実施できなかったことと、国内での聞き取り調査や学会発表等もほぼすべてがオンラインでの実施となったため、旅費を使用することがなかった。そのため、次年度へ繰り越すこととなった。
2021年度は、これまで調査対象校で入手したデータの入力や分析のための補助が必要となることが予想されるため、その人件費として次年度使用額を充当する予定である。また、第三の手順における方策の開発のために、新学習指導要領の内容に対応した理科実験用の教材の購入も予定している。
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