| 研究課題/領域番号 |
18K02635
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| 研究機関 | 愛知県立大学 |
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研究代表者 |
丸山 真司 愛知県立大学, 教育福祉学部, 教授 (10157414)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | カリキュラム評価 / 学校体育 / スクール・ベースト・カリキュラム開発 / 「ともに生きる」体育 / ぺルーの体育カリキュラム |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、学校現場で体育教師たちが協働してカリキュラム開発に向かう際に、授業―年間計画―カリキュラムという連関構造の中でカリキュラムをどのように評価し、またその評価結果をカリキュラム開発や授業実践にどのように活用すべきかという課題を遂行するためのカリキュラム評価方法をスクール・ベースト・アプローチによって明らかにすることである。
今年度は本来当該「科研」研究の最終年度であり、これまでの国内外の事例研究と文献研究を総合して実践観察のための国際指標となりうるカリキュラム評価チェックリストを開発し、学校体育の新たなカリキュラム評価方法モデルを創出することであったが、新型コロナ感染症の影響、および筆者の定年退職年度による学内外における業務整理のため研究活動が滞ってしまった。
今年度の主な研究活動としては、①体育カリキュラムの理論的前提となる運動文化論に立脚し、かつ教育の現代的課題を視野にいれた「『ともに生きる』体育実践」を構想し、実践を分析した（『愛知県立大学教育福祉学部論集』第71号，pp.1-14）。②ペルーの学校体育におけるナショナル・カリキュラムの実践化をめぐるカリキュラム評価についてペルー・アレキパ州の体育教師を対象に検討した（『日本教科教育学会誌』投稿受理。今年度発行の第46巻第3号に掲載決定）。
ペルーの学校体育のナショナル・カリキュラムにおける教科内容編成に関する研究（2020）をベースに、さらにドイツの体育教師によるスポーツ指導要領の評価研究に依拠しながら、ペルーの体育教師が自らの実践を基盤にしてナショナル・カリキュラムをどのように評価しているのかについて分析することはできたが、その研究を実践観察のための国際指標となりうるカリキュラム評価チェックリストの開発につなげることはまだ課題として残っている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2022年度は当該科研の最終年度の予定であった。しかしながら、これまで2020～2022年度において新型コロナ感染症の状況によって国外（ドイツ、ペルー）に出かけて現地の学校を視察したり、調査研究を実施することができず、国内外の事例に基づく国際指標となりうる体育カリキュラム評価方法モデルを創出するに至らなかった。同時に2022年度は筆者の定年退職年度となり、学内及び学外の業務整理に時間が割かれ、学外研究も含め本研究を総括する研究活動を展開することができなかった。まとめとなる研究活動としては「遅れている」と評価せざるをえない。
今年度展開した主な研究活動としては、第1に、体育カリキュラム評価の目的・内容論に関わって、その理論的根拠となる運動文化論に立脚する学校体育について、今日の教育が抱える課題を視野に入れ、運動文化の学びを「ともに生きる」につなげる学校体育として構想した。今、世界中で貧困・格差・人権侵害・環境問題、分断など深刻な状況が広がる中で、本研究では足元から世界を見つめ「ともにつながり、ともに生きる」力を重視する学校体育の特徴が引き出された。第2に、国際指標となる教師による体育のカリキュラム評価指標を引き出すために、ペルー・アレキパ州の体育教師を対象にしてペルーの学校体育におけるナショナル・カリキュラム（以下、NC）の実践化をめぐるカリキュラム評価についてオンラインで調査研究を実施した。この調査研究は、ドイツの体育教師によるスポーツ指導要領の評価研究を参考に実施した。その結果、NCの実践化めぐっては体育教師の属性や学校の規模、体育施設・設備の状況が体育教師のカリキュラム評価に影響を与えていることが明らかになった。
今年度の研究成果を含め、これまでの研究成果を体育評価方法モデルとしてまとめていくことが課題として残っている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度に愛知県立大学を定年退職し、2023年度より日本福祉大学教育・心理学部に赴任した。当該研究は上述した「進捗状況」に示した通り遅れている。そのような状況であったため、再度1年間研究期間を延長した。同時に、当該研究を進める中で新たな体育カリキュラム研究の課題が導出され、それは「多様性を包摂する『インクルーシブ体育』のカリキュラム開発方法論の開拓」というテーマの科研研究（基盤研究C.2023～2026年度）として2023年度よりスタートすることになった。二つの研究活動を並行して進めていくが、とりわけ2023年には当該研究に重点を置き、これまでの運動文化論に立脚する体育実践研究とドイツ及びペルーの体育教師によるカリキュラム評価研究の成果と課題をまとめながら、「単元―年間計画―カリキュラム」をつなぐ「目標―内容―方法―評価」の関係とその内実を体育教師自身が評価する具体的な方法（アセスメントの対象と観点、手続き）を解明し、国際指標になりうる新たな体育カリキュラム評価方法モデルを構築したいと考えている。
2023年度には、新型コロナ感染症状況も収まりつつあるのでこれまで実施できなかったドイツへの調査研究を進めつつ、当該研究の成果を国内外で発表したいと考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今年度は最終年度であったが、新型コロナウイルス感染症状況のため、さらに筆者自身の愛知県立大学での定年退職の年と重なり、ドイツへの調査研究が遂行できなかった。それが予算執行残を生み出した理由である。
現在は新型コロナウイルス感染症状況も収まりつつあり、また2023年度より日本福祉大学教育・心理学部に赴任し教育研究環境が整っているため、海外(ドイツ)への調査研究が可能な状況にある。執行残は、研究をまとめる活動費と海外旅費に充てたいと考えている。
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